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職場で囁かれる若手社員の本音
現場の人間関係の冷え込みは、元部下たちだけに留まりませんでした。会社の未来を担う20代から30代の若手社員たち（現役時代、ほとんど絡みのない若手たち）からは、冷徹な視線が注がれていました。同じ部署に所属する若手社員のひとりは、シニア再雇用社員に対する本音をこう漏らします。
「正直に言って、再雇用の人たちはお荷物だと感じてしまうことがあります」
過去のやり方を語る割には、今のシステムや新しい業務のスピードについてこれないといいます。
「トラブルが起きても契約社員だから責任は取れないと僕らに丸投げしてくる。それでいて僕らより良い給料をもらっているんでしょ？」
前出の厚生労働省の調査によると、20代後半正社員（男性）の平均給与は月収29.2万円、年収485万円、30代前半で月収33.7万円、年収567万円。統計上、月収で比較すると、30代前半の若手と同水準。それを高いととるか、低いととるか、評価は分かれるところでしょうか。
松本さんの職場では、若手社員から冷たい視線が送られてくることもしばしば。
「再雇用のくせに、まだ現役のつもりでいるんだ──」
そんな無言の圧力が、職場全体に漂っていました。
精神的な限界を感じ始めた松本さんは、自身のキャリアの後半を見据え、別のビジネスを立ち上げる準備を始めようと考えました。そこで会社に対し、「出勤日数を現在の週5日から週4日に減らしてほしい」と契約変更の要望を出しました。労働時間が8割になるため、給料も相応に2割減るだろうと想定していましたが、人事担当者が提示した条件は予想を遥かに下回るものでした。
「『週4日勤務にするのであれば、時給制のパート契約に切り替えるため、月給はこれまでの半分以下になります』と告げられました」
出勤日数を1日減らすだけで、生活が成り立たないレベルまで報酬を下げようとする提示でした。かつて会社の中枢でどれだけ貢献したかなどは、契約更新の場では一切考慮されません。
「足元を見られていると分かっていても、拒否すれば席がなくなる。提示された条件を飲むしかありませんでした」
内閣府『令和7年版高齢社会白書』によると、60〜64歳の就業率は74％台に達しており、多くのシニア層が定年後も就業を続けています。また、同白書では、高齢期に働く理由として「収入」を挙げる人が5割を超え、最も多いことが示されています。
定年後の就労は、単に「働ける場所がある」というだけでは解決しない、構造的な問題をはらんでいます。現役時代のプライドをどのようにリセットするか、そして受け入れる企業側がシニア社員の役割と待遇をいかに明確にするか。さらには、現役社員とのギャップをどう埋めるか。それぞれが意識を変えなければ、かつての功労者が職場で孤立していく悲劇は、今後も繰り返されることになります。
