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我が子を優先しすぎる妻。親自身のことは二の次、三の次
サラリーマンであれば、どうしても断れない会社の付き合いや冠婚葬祭があるものです。そのような急な出費がある際は、妻に内緒でキャッシングを利用します。「子どものため」という大義名分がある手前、「小遣いが足りない」とは言い出せないのです。
日本政策金融公庫『2021年度 教育費負担の実態調査』によると、大学卒業までの教育費用は国公立で平均481万2,000円、私立大学文系で平均689万8,000円、私立大学理系で平均821万6,000円。また様々な調査を合計していくと、幼稚園から大学卒業まで、すべて国公立だった場合は1,000万円程度、すべて私立だった場合は2,000万～2,500万円程度とされています。大学全入時代といわれる現代、子ども1人を育てるのに莫大な費用がかかることがうかがえます。
また子育て世帯1世帯あたりの子どもの数は、長期的には減少傾向にあります。夫婦の完結出生児数（理想とする子どもの数）は2005年以降減少傾向にあり、2021年には過去最低の1.90人になりました。また、厚生労働省『国民生活基礎調査』においても、児童のいる世帯の平均児童数は、調査開始以来減少傾向にあり、2022年の調査では1.71人となっています。ひとりっ子が増えていることも、背景にあるのでしょう。その分、我が子に注ぐ愛情も集中しているのかもしれません。
「我が子はかけがえのないものですし、自分以上に大切な存在です。しかし、ここまで我慢が必要でしょうか……」
「サラリーマンには必要な付き合いがあるんだ！」などと、昭和的なことを言うつもりはありません。厳しい状況のなか、家計をやりくりする妻には感謝しかありません。しかし、度を過ぎた自己犠牲は、仕事のパフォーマンスにも影響すると感じることがしばしばあるそうです。
「すべてを子どものため、家族のため……そう演じるのは、正直疲れました。それに、『すべてを子どものため』というのは、子ども自身へのプレッシャーにもなりかねないと思うのです。もう少し、親個人の幸せも考えて、バランスをとっていこうと、妻に話してみるつもりです」
【参考資料】
厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』
日本政策金融公庫『2021年度 教育費負担の実態調査』
厚生労働省『国民生活基礎調査』
