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再建築不可物件を購入する際に確認すべき点を解説
ここまで再建築不可物件のデメリットやメリットを解説しました。その上で再建築不可物件の購入を検討する場合は、以下のような点を確認することをおすすめします。
- 再建築不可の状況を確認する
- 建物の状態を詳しく確認する
- 近隣との境界線を明確にする
- 施工会社にリフォームが可能か確認する
再建築不可の状況を確認する
再建築不可の理由を正確に把握し、再建築可能にする方法があるかどうかを調査しましょう。具体的には、接道状況や道路の種類、敷地の形状などを調査します。
これらの状況を理解することで、将来的に再建築できるようになる可能性を探ることができます。例えば、隣の土地を少し買い足したり、建物の位置を道路から下げたりすることで、問題が解決することもあります。ただし、再建築不可物件を再建築可能にすることは基本的に難しいということを理解しておきましょう。
建物の状態を詳しく確認する
再建築不可物件を購入する際は、現存する建物の状態を入念に確認することが重要です。再建築ができない以上、今後の修繕やリフォームでどれだけ物件を維持できるかが重要になります。
特に、構造部分は慎重にチェックしましょう。老朽化が進んでいる建物では、耐震性能が不足している場合が多いため、どの程度の地震に耐えられるかどうかは確認すべきです。また、屋根や外壁の状態も耐久性や防水性に影響を与えるため、劣化が進んでいる箇所がないか、雨漏りや断熱不良のリスクを専門家に調査してもらうことが重要です。
設備面では、水道や電気、ガス、排水設備などの配管や配線の状態も確認しましょう。これらが老朽化している場合、大幅な修理費用が発生する可能性があります。特に、築年数が古い物件では現在の基準に合わない設備が使われていることが多いため、費用や工期についても事前に把握しておく必要があります。
近隣との境界線を明確にする
再建築不可物件は密集した住宅地や狭小地に位置していることが多く、隣地との境界線が曖昧な場合があります。購入後のトラブルを防ぐためには、近隣との境界線をしっかり確認することが非常に重要です。
特に、境界線が不明確な場合や古い測量データがある場合は、境界確定測量で正確な位置を確認することをおすすめします。境界が不明確な状態で購入を進めてしまうと、後で予想外の土地の減少やトラブルに巻き込まれるリスクがあるため、専門家を交えて正確な境界線を明確にしておくことが大切です。
施工会社にリフォームが可能か確認する
再建築不可物件を購入した後に、建物のリフォームやリノベーションを行いたいと考えることもあります。しかしながら、トラックや重機などの工事車両が入れないという理由から、そもそもリフォームができなかったり、できるとしても資材を手作業で運ばなければならなかったりする場合には、通常工事よりも工事費用が多くかかることも想定されるため、事前に施工会社に相談することが重要です。
また、法規制や用途地域によって、建物の大幅な改修が制限されることもあるため、リフォームが可能かどうかをきちんと確認しましょう。
また、先述した通り、古い物件では断熱材や配管、電気設備などが現在の基準に合わないことがあり、これらを現在の基準に合わせるためには追加のコストが発生する場合があります。施工会社に依頼する際は、具体的なリフォーム内容や費用見積もりを提示してもらい、可能な範囲での改修計画を立てることが必要です。
