銘柄選択時に「PER」にこだわる投資家は多いが…
株式投資でお金を減らしてしまう人の多くは、たった一つの指標に固執しています。
たとえば、PER(株価収益率)という数値があります。この数値が低いほどその株が割安であることがわかる便利な指標です。標準的なPERは約15倍。これよりも低ければ割安な株で「買い」、これよりも高ければ割高な株で「売り」となります。
そのため、銘柄選択時にPERにこだわる投資家は多いのです。PERは、次の公式で計算します。
時価総額とは、「その日の株価」×「発行済みの株数」で計算する、企業価値を評価する数値です。日本で一番時価総額が高い企業はトヨタ自動車で5兆円を超えています。
利益がたくさん出ているのに、時価総額が低い場合、PERの数値は低くなります。つまり、「業績がいいのに株価は安い」=「割安」となるのです。
しかし、PERだけを見て「PERが低いから割安だ」と買い注文を入れるのは、あまり得策ではありません。
お金を増やしていく人はPERに固執せず、複数の情報を集めてから銘柄を決めるのです。
なぜなら、PERは万能ではなく、思わぬ落とし穴があるからです。たとえば、その企業が持っている不動産を売却すれば一時的に利益が出ます。本業の売上が下がり業績は赤字だったとしても、一時的にPERが割安な数値を示すことはあるのです。こういった株は、その後急激に株価が下がる可能性があります。