投資を毛嫌いするリタイアメント世代は少なくありません。しかし、物価が上昇している昨今、投資は「お金を減らさない」ためのツールのひとつです。円の預金だけを信用していると、老後の資金計画が崩れる可能性も……。本記事では、おひとりさまの佐野さん(仮名・65歳)の事例とともに、老後の資産を守る方法について、ニックFP事務所のCFP山田信彦氏が解説します。
年金月14万円の65歳・頑固なおじいちゃん「この歳で投資はやらん!」と豪語、釣り三昧老後を謳歌も…1年後、友人に笑われながらも新NISAを始めるワケ【CFPが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

FPからの助言

そこで佐野さんは、一度家計の見直しをしてもらおうと思い立ち、金融や保険商品の販売を手掛けないことを看板に掲げている、ある独立系FPに有料相談をしてみたのですが、そこで勧められたのはなんと投資を始めることでした。

 

「投資なんてとんでもない。いったいあなたはなにを考えているんだ。商品を売り込まないFPというから相談したというのに!」

 

気色ばむ佐野さんにFPは冷静に説明します。

 

「私からは佐野さんになにも売ろうとはしませんのでその点はご安心ください。一方で佐野さんは、元本割れは絶対に嫌だと仰いますが、円貨で絶対値を増やさないことは、インフレの世の中では実質元本割れになるということです。

 

佐野さんの毎月の消費がなにか増えている訳ではありません。つまり、いままでと同じものを同じペースで買うだけで毎月の支出が2~3万円増えてしまっていることが、インフレ下での円建て預貯金の元本割れの具体的な現れなんです。私が勧めている投資は増やすためではなくて、減らさないためです。それには佐野さんがお持ちの金融資産になにか構造的な補強が必要になります」

 

「だからこの年になってからでも投資を始めろと?」

 

少し落ち着きを取り戻した佐野さんにFPは話を続けます。

 

「そのとおりです。年金はインフレ率と同じようには上昇しません。インフレに対抗するためには、生活レベルを落としていくか、また働いて稼ぐか、それとも佐野さんが持っているお金に働いてもらうしかありません。

 

来年からはちょうど新NISAがスタートして、年間360万円まで拠出が可能となり、そこでの運用利益は非課税となります。販売手数料がゼロで、信託報酬という管理手数料も最低レベルのインフレに強いと言われる、世界株式に連動するようなインデックス型の投資信託をいくつかにわけて合計毎月30万円ずつ2年間、時間も分散して投資することをお勧めします。

 

つまり、佐野さんが現在お持ちの預貯金の少なくても半分程度は、インフレへの対抗力が相対的に強い金融資産に2年かけて変えてしまうというイメージです」