子育ての心配は尽きませんが、そのなかでも特に気になるのが「費用」ではないでしょうか。子どものためにかかるお金は、いつの時代も親を悩ませます。いったい、子どもの教育にはどれほどかかるものなのか、みていきましょう。
【子どもの教育費】幼稚園から大学まで総額はいくら?子育ての費用の貯め方、5つ (※写真はイメージです/PIXTA)

東京の暮らしを豊かにする情報満載のWEBメディア「TOKYO@14区」
ほかの記事も読む(外部サイトに遷移します)>>>

 

子育て費用の不安を解消する5つの方法

教育費をはじめ、子育てにはとかくお金がかかります。子どもが大きくなってから困らないように今からしっかり準備をしておきたいものですよね。子育て費用の不安を解消する方法として、以下の5つのおすすめをご紹介します。

 

1.学資保険に加入する

学資保険に加入することは、教育費準備の王道といえます。毎月保険料が引去られるので、知らず知らずのうちに家庭外に教育費がたまっていきます。「定期的な貯蓄は苦手」というご家庭には向いているといえるでしょう。父親など契約者に万一のことがあった場合、以降の保険料の払込は不要となり、契約が存続することもメリットです。

 

デメリットとしては、多くの保険会社で今年の4月から学資保険の料率が改定され、返戻率(受け取る保険金・給付金の総額を支払保険料の総額で割った率)が100%を下回るところが増えていること(保険料も上がっています)です。加入する際にはしっかりと利回りの説明などを聞いて契約をするようにしましょう。

 

2.自動積立定期で貯める

銀行の自動積立定期で教育資金を貯めることも有力です。メリットは、学資保険と同じで知らず知らずのうちに貯まることと、元本割れがないことです。

 

反面、現在の金利の状況では利息はほとんど期待できないことがデメリットといえます。

 

3.子育て贈与を利用する

平成27年4月1日から、結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税制度が創設されています。祖父母等から贈与によってもらった資金を銀行等に預け入れると、1,000万円までが非課税になります。おじいちゃん、おばあちゃんの援助が期待できる場合は活用するとよいでしょう。

 

ただし、手続きが煩雑で領収書等の要件も厳格であること、要件外払い出しができないというデメリットがあります。

 

4.児童手当を活用する

支給される児童手当を、将来の教育資金として貯めておくことも有力です。世帯主の年収による所得制限を考慮しなければ、15歳までに合計で約200万円を受給できるからです。

 

ただし、実際には生活費に充当している家庭も多いかもしれません。児童手当の入金口座と生活費の口座を分けておくとよいでしょう。

 

5.毎日の生活費をコツコツ節約

節約は家計改善の王道ですが、実際はなかなか難しいかもしれません。光熱費や通信費など、身近な項目から見直してみてはいかがでしょう。気づくとかなりの金額が貯まっていた……という事ももちろん可能です。

 

まとめ

以上のように、子育てには様々なお金がかかります。親は確かに大変かもしれません。

 

しかし子どもにはやはりお金の事を気にせず好きな道を歩んでもらいたいものです。将来、子どもにどのような費用が発生するのかを知って、これからどのようにお金を使うか、どのように貯めようかと意識するだけでも5年、10年後の結果はきっとかなり違ってくるでしょう。

 

堅実な家計運営で、子どもの成長を安心して見守りたいですね。

 

【住建ハウジング】
業界No1の動画数と写真で「東京の一戸建て・土地・投資物件」をご紹介

(外部サイトに遷移します)
>>>