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総務省『家計調査』にみる、「高級食パンブーム」の変遷
一世を風靡した「高級食パン」。長蛇の列の前にして1斤1,000円近くする食パンを買い求めるほどの大ブーム。それは都心はもちろんのこと、地方にまで波及し、あちらこちらに「高級食パン」だけを売りとするパン屋が溢れかえっていました。しかしブームを牽引していた全国展開のベーカリーが大量閉店を決定し、「高級食パンブームの原則」を印象付けました。
そもそもパン業界自体には、以前から逆風が吹いていたと指摘されています。帝国データバンク『パン製造小売業者の倒産動向調査（2019年）』によると、2019年にパン小売り業の倒産件数は31件と、前年比2.1倍。調査を開始した2010年以来、最多となっていました。つまり高級食パンブームの終了よりも前に、ベーカリーの淘汰は始まっていたわけです。
総務省『家計調査』で、高級食パンブームを振り返ってみましょう。ブームが始まる前の2016年、2017年、両年1月の食パンの平均支出額は、それぞれ706円、703円。それがブーム初年度の2018年1月には744円と、一気に平均支出額が上昇。そして2019年1月には768円、2020年1月には784円、2021年1月には841円に達しました。高級食パンブームが、平均支出の上昇を牽引したと考えられます。
しかし2022年1月の全国平均は842円。わずか1円の上昇に留まっています。すでに「高級食パンが飽きられている」というシグナルでしょうか。過去のあらゆるブームが、いずれ冷めていったように、高級食パンもいずれ飽きられる……誰もがそう思っていたことでしょう。同じような店があちらこちらにあるわけですから、当たり前です。
そこに来て、ロシアのウクライナ侵攻で、原料となる小麦が世界的に高騰。普段口にしている「普通のパン」でさえ、じりじりと値上がりしていくなか、高級食パンに目を向ける余裕がなくなっていってしまったのかもしれません。
同年7月には食パンの支出額は全国平均852円に。これは高級食パンブームによるものではなく、明らかに原材料高騰によるものだと考えられます。
