（画像はイメージです/Pixabay）
『資産形成ゴールドオンライン』は複数の企業と提携して情報を提供しており、当サイトを経由して申込みがあった場合、各企業から報酬が発生することがあります。しかし、提携の有無などが本ページ内のサービスの評価や掲載順位に関して影響を及ぼすことはありません（提携会社一覧）。
仮想通貨（暗号資産）は短期間で大きな利益を狙える魅力的な投資の一つです。しかし、資産をすべて失うほどの危険性をはらんでいる事実も忘れてはなりません。
ビットコインが誕生して以来、市場価格は激しく上下してきました。
この記事では、ビットコインの急落について解説しているので、適切に資産運用できるように参考にしてください。
1. ビットコインは急落する？主な4つの原因と理由
急落の原因①：国による規制がかかったとき
仮想通貨は新しい領域であるため、現在は法律の整備をはじめとした規制が追いついていない状況です。よって、今なお、国が急に介入してくるケースも多く存在します。
仮想通貨のあるべき姿を作りあげていくのは望ましいですが、すでに仮想通貨自体は普及してしまっているため、国の規制が市場に与える影響は非常に大きいです。
例としては、2017年に中国で暗号資産の交換事業が禁止となった際に、ビットコインは約3割の価格まで下がりました。
急落の原因②：大量売却があったとき
「ビットコインの売却」＝「ビットコインには価値がない」という意味づけができます。どんな理由があったとしても、ビットコインが大量に売られると価格の下落は避けられません。
2021年1月に欧米諸国で大規模な売却が行われた際には、ビットコインの価格が1日で1割ほど下落したこともあります。
急落の原因③：株式や為替の金融情勢が変化したとき
株式・為替市場と仮想通貨市場は一部リンクする場合があります。そのため株式・為替市場が急落した際には、ビットコインの売却タイミングを速やかに判断しなければなりません。
例をあげると、2021年11月にコロナの新種株が明らかになった際には、その後の経済活動が不安視されて株式市場や為替市場が急下降すると同時に、ビットコインもたった1日で100万円近く急落しました。
急落の原因④：有名人の発言で影響を受けたとき
ビットコインの価値は、ビジネスシーンで影響力のある有名人の動向にも大きく左右されます。
たとえば、電気自動車のテスラで有名なイーロン・マスク氏は、たびたびビットコインについて言及して市場に影響を与えています。2021年5月には、テスラ車の売買にビットコインを導入しない旨を発言し、ビットコインの価格は急落しました。
このように、影響力のある有名人の発言や行動には十分注意する必要があります。
2. ビットコインが暴落したときは「買い時」か？
結論ですが、ビットコインが暴落したときは積極的な「買い」をおすすめします。
理由としては、まずビットコインの価格は非常にデリケートだからです。仮想通貨全体を通していえる現象ですが、ささいな出来事によっても市場価格は敏感に上下します。そのため、暴落直後は市場が冷静さを取り戻し短時間で適正価格に戻る可能性が高いです。
また、長期的に見ても、暴落したビットコインの価格は戻ってくることがほとんどです。これまでに何度か仮想通貨ブームがやってきたように、投資市場は成長と衰退を繰り返します。
2017〜2018年ごろに仮想通貨ブームが崩壊した直後ビットコインを購入できた人は今、莫大な利益を手にしている可能性もあります。
もちろん、購入したあとにも価格が下がり続ける危険はありますが、暴落時の「買い」には有利な点が多々存在しています。
3. 過去4年から見たビットコイン暴落の歴史をチャートで解説
それでは、これからビットコインの歴史を当時のチャートをもとに振り返っていきます。
長期的に見れば、ビットコインの価格は上昇トレンドです。しかし、短期的な視点で考察すると、ビットコインのボラティリティ（価格変動の幅）の高さがよくわかります。
過去の動向を把握すれば、適切な資産運用の大きな手掛かりにもなるので、ぜひ参考にしてください。
3.1. 2017年9月…中国で規制が入る
2017年9月は、中国が国家をあげて仮想通貨をけん制しました。
仮想通貨交換業者の運営を厳しい規制により停止させてしまったのです。中国は人口も経済規模も世界トップレベルの超大国なので、これをきっかけとして、仮想通貨の価格も大暴落する結果となりました。
3.2. 2018年1月…暴落が止まらず、仮想通貨バブルが終焉
2018年は2017年後半から徐々に拡大していった仮想通貨バブルが崩壊していく時期でした。
1990年代に日本経済のバブルが崩壊したときと同様、一度拍車がかかった下降トレンドを止めるのは困難です。当時はメディアでも仮想通貨が取り上げられていたので、投資家だけでなく一般人のなかにも、大きく損をしてしまった人がいました。
3.3. 2018年11月…ハッシュ・ウォー
2018年11月には、ハッシュウォー、別名ハードフォークが生じました。ビットコイン業界で巨大な権力を持つ組織が分裂してしまったのです。
ビットコインは革新的な技術であっただけに、そのあり方について意見の対立が起きても不思議ではありません。しかし、ビットコインの開発・運営側の信頼が失われる出来事だったため、市場価格もあっという間に暴落しました。
3.4. 2019年7月…G20で仮想通貨規制の懸念から乱高下
2019年7月には、ワシントンで開かれたG20において、仮想通貨のリスクを不安視する文書がまとめられたことから、ビットコインの価格も暴落しました。
G20は世界の主要国・地域で構成される会合であるため、世界中の投資家が注目しています。そこで仮想通貨のマイナス面が指摘されたとなれば、今後の市場拡大にも支障が生じると判断され、大量のビットコインが売りに出されてしまったのです。
3.5. 2020年2月…新型コロナウイルスによる金融市場不安からの影響
最近の例だと、2020年に入って間もないころ、コロナが世界中に拡大し始め、金融市場不安の影響によってビットコインが暴落しました。
コロナの流行は人為的ではないため、先を見通すのは困難です。しかし、過去にこのような暴落があったという事実を知っておくだけでも、同様の事態が今後発生した際に素早く判断ができるようになるでしょう。
3.6. 2021年5月 コインベースのバブル崩壊
2021年5月には、アメリカの大手仮想通貨取引所「コインベース」が上場し、一時は価格が上昇したものの、その後下降トレンドに転換しました。約10日間で100万円以上の暴落でした。
仮想通貨取引所の初上場は話題性を呼びましたが、裏を返せばそこが限界とも考えられます。上場のタイミングで利確する投資家たちが多数現れ、仮想通貨バブルの崩壊へとつながったのです。
4. 暴落したビットコインの今後はどうなる？
暴落したビットコインの今後を考えるうえでは、さまざまな要因を分析しなければなりません。
ここでは、市場価格に影響を与えやすい要因を3つピックアップして解説していきます。
4.1. 信頼性や利便性のアップデート
ビットコインは随時アップデートを行っています。2011年11月には大型アップデートが行われ、プライバシー保護の改善や送金の利便性向上が図られました。
最近は具体的なアップデートの情報はありませんが、今後もビットコインの課題を解決するためにアップデートが繰り返されるのは明確であり、将来への期待を高められる伸びしろはまだまだ豊富にあります。
4.2. 大国の規制が緩和されるかどうか
世界的に浸透を続けるビットコインですが、一部の国においては敬遠されているのも事実です。特に中国では取引所の運営が禁止される事態に発展するなど、ビットコインの普及を足止めしている状況があります。
人口や経済規模の大きい国の動向はビットコインの未来を大きく変える力を持っているので、今後の規制緩和には注目です。
4.3. 大企業や投資家の動向はどうか
大企業や投資家の動向もビットコインの将来性を左右する大きな要因です。現在でも、アメリカを中心に世界的大企業がサービスの売買時におけるビットコイン決済を次々に導入しています。
また、ビットコインATMの台数も長期的に見れば増加傾向にあるため、今後さらにビットコインの利便性が高まり、企業や投資家からの需要が高まっていくことが予想されます。
5. ビットコイン暴落中の対処法
仮想通貨を運用していると、ビットコインの暴落は避けては通れません。そして、そのときの立ち振る舞いによって、自分の資産を守れるかどうかが決まるのです。
暴落は突如訪れるものなので、前もって正しい対処法を身につけておきましょう。
5.1. 損切りのタイミングを見極める
投資全般の基礎ではありますが、損切りのタイミングは適切に見極めましょう。
分析ツールを使用したり、定量的に売値を決めたりと人によって損切りのタイミングはさまざまです。ただし、暴落中に自分の資産が激しく上下する現実を目の当たりにすると、冷静に判断できなくなる場合もあります。
そうならないように、あらかじめ損切りに関するマイルールを設定しておきましょう。
5.2. 常に情報収集しておく
発言力がある人物の動向や大きな経済ニュースには、必ずアンテナを立てておきましょう。
ちょっとした出来事がさらなる暴落を生んだり、トレンドを転換させたりします。特に激しいトレンドが生じている際は、市場が敏感になっているので注意が必要です。
また、日本よりもアメリカを始めとした海外のほうが情報が早い傾向にあるため、海外のニュースにも気を配っておきましょう。
6. ビットコイン購入におすすめの取引所4選
6.1. コインチェック
コインチェックは、取り扱っている通貨の数が比較的多いほか、アプリ版では操作性がわかりやすいと評判で、初心者が最初に使用するのに適した取引所です。
アプリダウンロード数もトップレベルにあり、安心して利用できます。
6.2. GMOコイン
GMOコインの取り扱い通貨数は国内トップです。将来的に色々な通貨を売買したい方は、迷わずGMOコインで口座開設しましょう。
また、面倒だと思われがちな口座開設も最短10分で完了するので、早く取引を始めたい方におすすめです。
6.3. bitFlyer（ビットフライヤー）
bitFlyerの最大の特徴は、強固なセキュリティです。bitFlyerは、業界最長の7年間もハッキング被害にあっていません。自分の資産を守るためには、セキュリティ面の信頼度は重要です。
また、ビットコインの取引に力を入れているのも特徴的です。取引量が国内で最も多く、実績も伴っているので、ビットコインを中心にして運用を考えている方に特におすすめです。
6.4. DMM Bitcoin
DMM Bitcoinは、大手のDMMグループが運営するサービスなので、知名度と事業規模に裏付けされた安定感があります。
また、LINEなどで365日いつでも対応してもらえるサポート体制が充実しているため、初心者でも安心して利用できます。さらに、レバレッジ取引が可能な通貨数は国内No.1なので、将来的に大きな取引を検討されている方にもおすすめです。
7. 今日のビットコイン価格を確認する方法
ビットコインを保有するのであれば、その日の価格を常に把握しておくことが重要です。
価格の確認方法はいくるかありますが、毎日の確認をできるだけストレスなく行えるように、自分の生活スタイルに合ったものを選びましょう。
それでは、ビットコインの価格の確認方法を順番に紹介していきます。
7.1. 取引所のサイトやアプリで確認する
最もメジャーな手段は、取引所が公開している情報を確認する方法です。
大手取引所が示す価格であれば信頼度も高く、確認した流れで売買手続きにもスムーズに移れます。多くの場合、アプリ版も提供されていて、スマホを使えばいつでもどこでも簡単に価格をチェックできます。
7.2. ツイッターのハッシュタグ（#BTC）を利用する
SNS上にもビットコインの情報はあふれています。たとえば、ツイッターで「#BTC」を検索してみると、数多くのビットコインの現在の価格が発信されています。
また、ツイッターを利用すると、価格以外の情報も目に入ってくるので、知識の蓄積にも役立ちます。
7.3. 2ch勢いランキングをチェックする
ビットコインの現在価格を確認するには、2chを活用するのも一つの方法です。ビットコインに関する情報が日々更新されています。
ただし、情報のソースが不明確な場合があるので、真偽は自らの責任で判断しなければなりません。
8. ビットコインの急落に関するQ&A
最後に、ビットコインの急落に関してよくある質問を紹介しておきます。仮想通貨は小難しいところもありますが、疑問点はすぐに解消し、徐々に次のステップに進んでいきましょう。
Q1. 下落と急落、暴落の違いは何？
同じ意味として受け取られがちな「下落」「急落」「暴落」ですが、投資の世界ではそれぞれにきちんとした意味があり、シーンによって使い分けられています。
「下落」とは、直近の高値・安値が下回っていく際に使用する言葉。また、「急落」は言葉通り、急に下落することを指します。そして、「暴落」は「急落」よりも激しく下がった状態を指します。
大体のニュアンスは理解しておきましょう。
Q2. ビットコインに将来性はない？
仮想通貨が次々と登場するなか、ビットコインの将来性を危惧する方もいるでしょう。
しかし、ビットコインを使った決済サービスが今後も拡大していく可能性は十分あるほか、アップデートによりさらなる価値が見出されるケースも考えられます。
何より、ビットコインの時価総額は常に1位という結果が示すように、仮想通貨全体のなかでも確固たる地位を築いています。そのため、リスクヘッジ用の資産としても将来性が期待できます。
Q3. ビットコインの暴落は借金になる？
結論から言うと、レバレッジをかけた取引をすると、ビットコインの暴落で借金を背負う可能性はあります。
レバレッジを利用すると自分の資産以上のお金を動かせるので、暴落時には資産を下回る損失が生じるケースが出てくるのです。
ただし、レバレッジの有無は自分の意思で決められるので、判断を間違わなければ借金するまでの事態にはなることは少ないはずです。
9. まとめ
仮想通貨は便利な通貨としての役割がある一方、ハイリスク・ハイリターンの投資でもあります。使い方次第では短期間で多額の資産を得られますが、ほとんどの資産を失ってしまうような危険性もあります。
しかし、正しい知識と対処方法を理解していれば、暴落によって大きな損失を被るリスクは最小限に抑えられます。
過去のチャートなどを参考にして、常に最悪の事態を想定しながら資産運用していくようにしましょう。
