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暴落は「あとになってわかる」
「暴落が始まったらすぐに売ればよい」と考える人は多いでしょう。それは大変もっともなことです。
しかし、株価というのは常に上下しているもので、ある期間に急に下がったからといって、それが結果的に「暴落」になるとは限りません。すぐに上がりだすことも多々あります。
ですから、「暴落はあとになってわかる」という前提を忘れてはいけません。平常時からの備えはもちろんのこと、メディアが解説する「株価急落の理由」には惑わされず、本当に暴落するのかしないのか、その背景を自分なりに読み解くことも重要です。
理由がわかる暴落なら「すぐに売る」
「住宅ローン破綻問題を機に米国有力投資銀行が破綻した＝2008年のリーマン・ショック」
「新型コロナウイルスが世界的に流行し始めた＝2020年のコロナ・ショック」
上記のようなケースでは、暴落の理由がわかります。この場合すぐに売って現金の保有量を増やすことで、損失を抑えることができるはずです。
また、たとえばコロナ・ショック時における飲食・観光業界のように、見通しが特に悪くなりそうな業界を予想できるケースがあります。この場合それに合わせた対応ができるでしょう。
下がり始めたときは、損失確定になるため「売りづらい」という心境になる人もいると思いますが、しかし理由があって下がり始めているのですから、そこは思い切って売ってしまったほうが最終的には得になります。
理由のわからない株価急落には慌てない
一方、理由のわからない株価急落に、慌ててはいけません。
そもそも前述のとおり、暴落はあとになってわかるものですので、このケースは読みようがありません。数日急落して元に戻ることも、下落し続けて本当の暴落になることもありえます。理由がわからなければ、株価の変化もわからないのです。
たとえば1987年のブラック・マンデーなどは、一応の理由付けはあるものの、結局のところなぜ暴落したのかはよくわからないそうです。こういった場合、株価が変化をみせ始めてからの対応は難しいでしょう。それゆえ、平常時から暴落に備えておくことがなにより重要だといえます。
購入する株または保有株の割高・割安に常に注意を払い、信用買いや異常に割高となっている新興成長株を買うなどのハイリスクな投資をできるだけ避け、株式以外にも資産を分散しておく、などの備えをすることで、理由のわからない暴落でも損失を最小限にすることができるはずです。
