実践的基礎知識役に立つ平均編（5）＜単純平均と加重平均＞ | 富裕層向け資産防衛メディア

ピクテ投信投資顧問株式会社が、実践的な投資の基礎知識を初心者にもわかりやすく解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するコラムを転載したものです。

単純平均と加重平均

ここでは、「単純平均」と「加重平均」の違いについてご説明します。「単純平均」というのはいわゆる算術平均のことで、対する「加重平均」は「重さを考慮に加えた平均」と言えます。重さを考慮に加える、というのは「重いものは重く、軽いものは軽く」扱って平均するという意味です。

「単純平均」と「加重平均」の違い

例えば、春の気温が20℃、夏が35℃、秋が20℃、冬が5℃という場所があったとします。この土地の年間平均気温はどのくらいでしょうか。4つの数字の算術平均は20℃です（図表1）。

［図表1］単純平均と加重平均の例（年間平均気温）

もし、この場所が春・夏・秋は1ヶ月ずつと短く、冬が9ヶ月と長いところだった場合、四季の気温を均等に扱って算術平均した20℃という数字はこの土地の年間平均気温としては適切でしょうか。

そこで、加重平均をしてみます。計算方法は簡単で、対象となる各数値に、各数値が全体に占める比率をかけて合計します。春・夏・秋は1ヶ月ずつなのでそれぞれ1/12を、冬は9/12をかけます。この計算結果が加重平均で、10℃となります。

日経平均株価とTOPIX

日本の株式市場の代表的指数として、日経平均株価とTOPIX（東証株価指数）があります。前者が株価「単純平均」指数であるのに対し、後者は時価総額「加重平均」指数です。図表2の9社の株価がⅠからⅡのように変化した場合、単純平均株価の変化率は15.8％、時価総額加重平均指数の変化率は-15.6％となり、大きな差が生じます。

［図表2］単純平均株価と時価総額加重平均指数の違い例

前者は株価の算術平均で単純平均株価を計算し、その変化率を計算するため、算術平均の性質から、株価が高い銘柄の影響を強く受けます。後者は、各銘柄の株価変化率を計算し、それぞれに時価総額のシェアをかけたものを合計することで計算するため、時価総額の大きな銘柄の影響を強く受けます。

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『実践的基礎知識役に立つ平均編（5）＜単純平均と加重平均＞』を参照）。

【関連情報＆イベント・セミナー】

※ 幻冬舎グループがIFAをはじめました！
※ 幻冬舎グループのIFAによる「資産運用」個別相談会
※ 認知症による金融資産凍結リスクを回避する「信託」とは？
※【2/25開催】投資対象は株式、債券だけではない！「本来あるべきオルタナティブ投資」
※【2/25開催】全国から収集した案件を限定公開！「太陽光発電」の案件説明会
 ※【3/3開催】初心者のための「仮想通貨」投資の法的リスクと対策
※【3/3開催】独立系運用会社CEOが明かす「特化型ヘッジファンド戦略」のすべて
 ※【3/4開催】コモンズ流「30年・30社の企業」への厳選投資ノウハウ
※【3/9開催】今さら人には聞けない「オペレーティングリース」投資の基礎講座

【第67回】の記事を読む

【第70回】の記事を読む

ピクテ投信投資顧問株式会社

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております（2018年5月末現在）。注：上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています（2018年12月末現在）。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

著者紹介

連載PICTET・投資初心者のための実践的基礎講座

【ご注意】
●当レポートはピクテ投信投資顧問株式会社が作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。当レポートに基づいて取られた投資行動の結果については、ピクテ投信投資顧問株式会社、幻冬舎グループは責任を負いません。
●当レポートに記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当レポートは信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当レポート中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。
●当レポートに掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

受けたいセミナーが必ず見つかる！
相続・事業承継、国内不動産投資、海外不動産投資、
資産運用、生命保険活用など、セミナー情報はこちら＞