(※写真はイメージです/PIXTA)
「在宅勤務をやめます」上司に相談した理由
ランチの誘いは断り、学校行事でも必要以上に長話をしない。ミナさんはママ友たちと距離を取るように心がけました。しかし、近所のスーパーや駅で偶然顔を合わせることもあります。
「会うたびに『在宅って本当に羨ましいよね』と言われるんです。もう、その言葉を聞くだけで嫌な気持ちになるようになってしまいました」
相手にとっては何気ない世間話でも、ミナさんにとっては、自分の仕事を軽く扱われているように感じる言葉になっていました。そして今年、ミナさんは上司に相談し、出社を基本とする働き方に戻すことにしました。
「体調も安定していましたし、仕事上も出社したほうがコミュニケーションを取りやすい面はあります。ただ、まさかママ友との付き合いが、出社を決める理由の一つになるとは思いませんでした」
出社するようになって、交通費は会社から支給されるものの、昼食代などの出費は再び増えました。通勤に往復2時間かかる生活にも戻りました。
「家で働けることには経済的なメリットもありましたし、何より時間を有効に使えました。だから、もったいないなと思う気持ちもあります」
それでも、ミナさんは出社するようになってから、気持ちが少し楽になったと話します。
「今は『出社しているから』と言えば、それ以上は誘われません。以前はどれだけ仕事が忙しいと説明しても、なかなかわかってもらえなかったのに。不思議ですよね。在宅勤務が羨ましいと思う気持ちはわかります。でも、どこで働いていても仕事は仕事なんです。そこは理解してほしかったですね」
在宅勤務は「自由に休める働き方」ではない
国土交通省の「令和7年度テレワーク人口実態調査」によると、雇用型就業者のうち、テレワークを実施したことがある人は25.2%。一方、直近1年間に実施した人の割合は16.8%でした。テレワークが広がってきたとはいえ、働き方の実態は必ずしも十分に共有されているわけではありません。
厚生労働省も、テレワーク中に業務から離れる「中抜け時間」について、休憩時間として扱って終業時刻を繰り下げたり、時間単位の年次有給休暇として扱ったりする方法を示しています。在宅勤務だからといって、勤務時間中に自由に私用を済ませられるわけではないのです。また、テレワークには通勤時間や費用の負担を減らせる利点がある一方、仕事と生活の境界が曖昧になり、長時間労働につながる恐れも指摘されています。
働く場所が自宅になっても、仕事の責任や求められる成果がなくなるわけではありません。ミナさんの事例は、働き方の柔軟さと、仕事の負担の軽さを混同することが、周囲との関係だけでなく、本人の働き方の選択にも影響しかねないことを示しています。
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