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「母さんの家なのに…」息子が知らなかった売却計画
「この家、売ることに決めたわ」
母親の突然の言葉に、高橋大輔さん(52歳・仮名)は聞き返しました。
母親の和子さん(79歳・仮名)は、父親が亡くなってから5年間、郊外の一戸建てで一人暮らしを続けています。築40年ほどの家です。大輔さんは結婚して家を出ており、現在は都内のメーカーに勤めています。
実家には、子どものころから使っていた家具や、両親が購入した家財道具が残っています。父親が亡くなった後も、母親が住み続けるものと思っていました。
「家族の思い出が詰まった家でした。まさか売るとは思いもしなかった」
和子さんの年金収入は月13万円。生活費を抑えながら暮らしていましたが、家の維持には手間もお金もかかります。庭の手入れや建物の修繕も、年齢を重ねるにつれて負担になっていました。
「売るって、どこに引っ越すの?」
大輔さんが尋ねると、和子さんは高齢者向け住宅のパンフレットを見せました。
「もう何カ所か見に行ったの。ここなら買い物にも病院にも行きやすいから」
話を聞くと、和子さんはすでに複数の老人ホームを見学し、自宅の売却査定まで済ませていました。売却代金を住み替え費用と今後の生活資金に充てるつもりだといいます。
大輔さんは驚きました。母親が住み替えを考えていることさえ知らなかったのです。
「そんな大事なこと、どうして相談してくれなかったんだよ」
「相談したら、あなたは反対するでしょう」
和子さんはそう答えました。
大輔さんには、母親が一人で暮らせなくなったときには自分が対応するつもりがありました。必要なら実家に戻ることも考えていましたし、施設への入居が必要になれば、その手続きも手伝うつもりでした。
しかし、和子さんの考えは違っていたようです。
「動けなくなってから探すのは嫌なの。自分で見て、納得できるところに住みたいのよ」
大輔さんは、母親がそこまで具体的に考えていたことを知りませんでした。
LIFULL 介護が2026年11月に公表した調査では、介護を必要としない「自立」層からの問い合わせ割合が、2020年10月~2021年9月の12.0%から、2025年10月~2026年9月には27.4%に増加しました。また、自立層の問い合わせ者の59.3%は本人でした。介護が必要になってから家族が探すのではなく、元気なうちから自分で住まいを探す高齢者が増えていることがわかります。
和子さんも、まさにそうした一人でした。