男性の育休取得率が初めて5割を超えた一方、現場では人員不足や理解不足から取得をためらう声も根強くあります。激務の末、上司の強い反対を押し切り育休取得へ踏み切った35歳営業マンの決断をきっかけに、数字だけでは見えない職場のリアルと、1ヵ月後に彼に訪れた変化からこれからの働き方や家族のあり方を考えます。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。
「もう限界だ」〈月収42万円〉過労で倒れかけた35歳サラリーマン、上司の怒号を押し切り「育休取得」。1ヵ月後に訪れた変化 ※写真はイメージです/PIXTA

育休申請に難色を示した上司と、過労で倒れかけた35歳営業マン

「もう限界だと思いました。仕事を続けるためにも、一度立ち止まる必要があったんです」

 

そう振り返るのは、都内の専門商社で営業職として働く高橋翔太さん(仮名・35歳)です。

 

月収は42万円。部署のリーダーに昇格してからは担当する顧客も業務量も増え、平日は終電近くまで働く日が続きました。休日にも取引先から電話が入り、家に帰っても翌日の仕事が頭から離れません。

 

妻、愛さん(仮名・33歳)の妊娠が分かったときも、働き方は変わりませんでした。出産後は愛さんが育休を取る予定でしたが、夫婦にとって初めての子育てです。愛さんからは「最初のうちは一緒にいてほしい」と頼まれていました。

 

高橋さん自身も育児に参加したい気持ちはありました。ただ、職場で男性が長期間の育休を取った前例はほとんどありません。自分が抜ければ、担当顧客や進行中の案件を誰かに引き継ぐ必要があります。リーダーという立場もあり、すぐには決断できませんでした。

 

そんなある日、深夜まで資料を作っていた高橋さんを強いめまいが襲います。しばらく動けず、机に伏せて休むしかありませんでした。

 

「家族のために働いているのに、家族との時間がまったくない。このままでは、子どもが生まれても何も変わらないと思いました」

 

高橋さんは直属の上司に半年間の育休を申し出ました。返ってきたのは厳しい反応でした。

 

「今、このタイミングで休むのか。ふざけるな、という空気でした。担当している仕事をどうするのか、誰が代わりを務めるのかと何度も問い詰められました」

 

上司からは取得時期をずらすよう求められましたが、出産後の妻を一人にしたくないという思いは揺らぎませんでした。業務の引き継ぎを進め、人事部にも相談を重ねた末、1ヵ月の育休を取得することになります。

 

同じ部署には、育休を取らなかった同僚もいます。3歳の子どもを持つ35歳の松本拓也さん(仮名)です。松本さんも育児に関わりたいと考えていましたが、多くの担当顧客を抱えており、長期間職場を離れることに不安がありました。

 

「自分が休めば、残った人に仕事が回ります。育休を取りたいと思っても、なかなか言い出せませんでした」

 

男性の育休取得は広がりつつあります。厚生労働省『令和7年度雇用均等基本調査』によると、男性の育休取得率は50.9%でした。前年度の40.5%から10.4ポイント上昇し、初めて5割を超えています。とはいえ、取得率が上がっても希望通りの期間を休めるとは限りません。高橋さんの職場でも、理解が十分に行き届いているとはいえない状況でした。