定年後も再雇用で働き続ける道を選ぶ方は多いですが、そこに待っているのは現役時代のプライドを打ち砕かれる過酷な現実かもしれません。かつての部下が上司となり、待遇が激変する中、なぜシニア層は耐えて働き続けるのでしょうか。人生100年時代に多くの方が直面する再雇用の実態と、シニア雇用の構造的な課題に迫ります。
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年収1,350万円から月給28万円へ急落…元営業本部長が直面した定年の現実
中堅メーカーで営業本部長を務めていた高橋修（62歳・仮名）さんは、現在、自社の物流倉庫の作業台で返品伝票の照合作業を行っています。
50代後半の役職時代は年収1,350万円に達し、約100人の営業部員を統括していました。国内外の大型商談を取りまとめ、役員候補として社内で重きをなす立場でした。しかし60歳で定年を迎えた直後、状況は一変しました。再雇用の嘱託社員として提示された基本給は月額28万円、手取りは約22万円です。年収換算では現役時代の4分の1近くにまで落ち込みました。
「生活のためには、プライドを捨てるしかないと自分に言い聞かせました」
厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』によると、男性正社員の賃金ピークは55～59歳で平均46万700円ですが、60～64歳になると39万500円へと大幅に減少します。企業規模が大きいほど定年前後の下落率は高く、役職手当や賞与の縮小により年収が半減以下となる事例は一般的です。また定年を機に正社員から契約社員など、雇用形態が変わることも珍しくなく、下落幅はさらに大きくなります。
皮肉なことに、定年再雇用者の人件費を一律で削減する人事制度は、高橋さんが本部長時代に経営会議で承認したものでした。
高橋さんの手取り月給からは、65歳まで続くマンションのローン返済月8万円が引き落とされます。貯蓄の大半は子どもの学費と親の介護費用に消えていました。
他社への再就職も試みましたが条件が合わず、自社での再雇用を受け入れました。配属先は、顧客からの返品対応と検品を行う品質管理部門。そこはかつて、採算改善のため自身が人員削減を断行した現場そのものでもあったといいます。
