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退職金2,800万円を得た元部長が直面した現実
大手で営業部長を務めていた中田哲也さん（60歳・仮名）は、この春に定年退職を迎えました。支給された退職金は2,800万円にのぼります。
中田さんは日頃から「仕事は人」をモットーに、多くの取引先や部下に囲まれていました。人脈づくりこそ仕事の根底だと、毎週末のようにゴルフや会食の予定を入れ、周囲からも重宝がられていました。
「自分が築いてきた人脈は財産だ」
そう考え、定年で会社を去ると決めたときも、これまで培ってきた人脈を後輩たちも生かせるようにと、顔合わせに時間を割いたといいます。
しかし異変が起きたのは退職の翌日。中田さんは今後の連絡用として、個人用のLINEで元部下や取引先の担当者に一斉メッセージを送信しました。内容は退職の報告と、今後の懇親を呼びかけるものです。
だが、期待していた返信はほとんどありませんでした。数日経っても既読がつかないメッセージが多く、一部からは送信エラーが返ってきます。電話番号が変更されていたためです。さらに、在職中に作成していたゴルフ仲間のグループトークからは、メンバーの退出が相次ぎました。画面には「退出しました」という通知が機械的に並ぶ事態となりました。
内閣府『令和7年度 高齢者の生活と意識に関する国際比較調査（第10回）』によると、日本の60歳以上の男性において、親しい友人が「いない」と答えた割合は45.3％と半数近くに達しています（女性は30.1％）。また、近所の人との付き合いが「ない」と答えた男性も23.3％（全体では19.2％）にのぼります。特に現役時代に仕事を第一と考えてきた層ほど、職場以外のコミュニティを持たない傾向が強く、定年を機に他者との会話や交流の機会が大きく減少する実態が浮き彫りとなっています。
中田さんは、かつて自分に接していた人々の対応が一変したことに戸惑いを隠せませんでした。しかし、時間が経つにつれて至極当たり前の理由を理解せざるを得なくなりました。
周囲が尊重していたのは「中田哲也」という個人ではなく、同社営業部長という肩書と、それに伴う決裁権限だったのです。退職によってその権限が消滅した瞬間、仕事上の人間関係も同時に消滅しました。
