高齢化が進むなか、老後の住まいとして息子夫婦との同居を選ぶ親は少なくありません。しかし、家計の合理化や介護への備えとして始まった同居が、わずか数カ月で破綻するケースも増えています。背景にあるのは、お金の問題だけではない価値観の衝突です。70代女性が経験した息子家族との同居の崩壊を通して、現代家族が抱える見えにくいリスクをみていきます。
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再び、義娘と口論に
数日後。夕食中の何気ない会話から、再び口論になります。和子さんがまた孫の進路について意見を述べたとき、美咲さんは箸を置きました。
「これ以上一緒に暮らせません」
部屋に響いた声は、家族全員を凍り付かせました。
「私たちの人生に踏み込まないでください」
和子さんは言葉を失いました。助けを求めるように息子を見ましたが、健太さんは目を伏せたままでした。長い沈黙の後、ようやく息子が口を開きます。
「母さん……少し距離を置こう」
かつて暮らしていた自宅はすでに売却済みです。和子さんは健太さんの援助を受けて、自宅からも程近い場所にある、月7万5,000円の高齢者向け賃貸住宅へ引っ越しました。引っ越しに伴う費用は健太さんが支払いましたが、年金15万円から家賃、光熱費、医療費を支払う生活は、以前よりも厳しいものです。同居前、「家族だから安心」と考えていた老後設計は完全に崩れ去りました。
厚生労働省の『国民生活基礎調査（令和6年）』によると、高齢者の一人暮らしは878万6千世帯にのぼり、全体の31.8％を占めています。昭和55年（1980年）時点ではわずか10.7％だったことからも、高齢者の単身化が急激に進んでいることがわかります。
「家族だから大丈夫」という安易な同居は、互いの生活スタイルや価値観の違いから、双方に深い傷を残すリスクを孕んでいます。長寿化が進み、誰もが「おひとりさま老後」を迎える可能性が高い現代において、親と子は適切な距離感を保ちながら、いざという時のサポート体制や資金計画を冷静に設計しておく必要があるのです。
