実は、コードが書けないままこの歳になりました…年収550万円・35歳中堅SE、GWの親戚の集いで「高校生の甥っ子の一言」に青ざめたワケ

30代から40代の会社で「中堅」と呼ばれる層は、人生で最も支出が多い時期に差し掛かっています。長期の住宅ローン、教育費の増大、そして2026年現在の利上げ局面。多くの家庭が「右肩上がりの年収」を前提に家計を組んでいますが、特にSEという職種においては、その前提となる「エンジニアとしての市場価値」には、かつてないほどのスピードで賞味期限が迫っていることをご存じでしょうか。今回はAさんの事例から、IT講師兼FPの川淵ゆかり氏が、AI時代におけるSEの立ち位置と、2027年・2029年問題が中堅SEに与える影響について解説します。※プライバシー保護の観点から、相談者の個人情報および相談内容を一部変更しています。

（※写真はイメージです／PIXTA）

中堅SEのキャリアと家計を直撃する「2029年問題」

つまり2029年は、一般企業でも「ITスキル格差」が一気に表面化する年になると考えられます。

ITスキルの高い若手とITが苦手な中堅・シニア社員のあいだで、「コミュニケーションが噛み合わない」「業務効率が落ちる」「若手が離職する」「生産性が下がる」といった問題が起きる可能性が高いです。これはすでに「2029年問題」として指摘されており、一般企業でも社員のITリスキリングを急ぐ必要性が高まっています。

最悪の場合、いまのポジションが若手に置き換えられ、Aさんのように住宅ローンや教育費を抱える世代がキャリアの見直しを迫られる可能性もあります。そうなれば、

・金利上昇による住宅ローン返済額の増加

・70代まで続く長期ローン

・子どもの成長とともに増える教育費

・シニアになっても働けるかという不安

といった問題が一気に現実味を帯びてきます。

また、2029年には、変動金利ローンの「5年ルール」が切れ、返済額が上がる可能性もあります。このままではキャリアと家計の両面で、大きな変化が訪れそうです。