マイホームを建てる際には、窓や壁、お風呂など細かい設備にいたるまで、あらゆる判断が求められます。そのため、予算オーバーを避けようと、「できるだけ安くしよう」と考えがちです。しかし、初期費用を削った結果、寒い家・暑い家に長年住み続けることになれば、かえって「住宅貧乏」に陥る可能性があるようです。本記事では、一級建築士の松尾和也氏の著書『間違いだらけの省エネ住宅』（日経BP）より、マイホームを建てるうえで守るべき「7つの鉄則」を紹介します。
暖房費のために働く人生…世帯年収1000万円未満の日本人がわざわざ「寒い家」を建てている不思議【一級建築士が解説】 （※写真はイメージです／PIXTA）

数十万円が捻出できなければ、中古マンションを買え

省エネ仕様を向上させるイニシャルコストの数十万円を捻出する余裕がないのであれば、比較的安価な南向きマンションの中間階の中部屋の住戸を購入するほうがいいと思います。

 

近年はマンション価格が上がっています。新築が難しいのであれば、中古を購入する方法もあります。その際は、省エネ性能の向上のために内窓は設けてほしいです。マンションデベロッパーの中には、住戸の位置別の「燃費」を表示する会社も出てきました。

 

家づくりに当たり、ファイナンシャルプランナーなどに資金計画を相談する人は少なくないと思います。しかし、住宅の省エネ仕様に基づくイニシャルコストやランニングコストの違いを詳しく説明してくれるファイナンシャルプランナーはほとんどいないのではないでしょうか。

 

住宅ローンやライフプランを検討するのはもちろんですが、実は、住宅の省エネ仕様によるコスト比較を考えることは、物価高騰に比べて平均年収がなかなか上がらない日本においては非常に重要なことです。

 

厚生労働省政策統括官付政策立案・評価担当参事官室において、国税庁「民間給与実態統計調査」のうち、1年勤続者の平均給与を2015年基準の消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）で補正
［図表2］平均給与（実質）の推移（1年を通じて勤務した給与所得者） 厚生労働省政策統括官付政策立案・評価担当参事官室において、国税庁「民間給与実態統計調査」のうち、1年勤続者の平均給与を2015年基準の消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）で補正

 

欧米であれば、戸建て、マンション、新築、既存を問わず、きちんとした断熱性能を持った住宅がそれなりに普及しています。しかし、日本では新築ですら、先述した（1）と（2）の条件を満たす住宅は非常に少ないのが実情です。ましてや既存住宅となれば、ゼロに等しくなります。

 

マンションの中間階と1階の中部屋の住戸であれば、隣戸に囲まれているので、断熱性能が低くても窓さえ強化すれば良好な室内温度環境を維持できます。しかも南側にはバルコニーがあることが多く、これが夏の日射を遮蔽してくれます。

 

このように考えると、温熱環境の面ではメリットが多いマンションですが、問題もあります。より高い断熱性能を求められる寒冷地方ほど、マンションの絶対数が少ないということです。

 

特にマンションが少なく寒冷な地方では、先述した（1）と（2）の条件を満たす戸建てを建てることを最優先に考えてもらいたいと思います。それができない建て主は、暖房費のために働く人生になると言っても過言ではないでしょう。