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大地震が起こると「戸建て住宅」にはどんな被害があるのか
世界のマグニチュード6.0以上の地震の約2割が起こっているとされる地震多発国の日本。地震が発生すると、特に戸建て住宅にはどのような被害が発生するのでしょうか。建物が倒壊した様子は報道の映像などで見たことがあるかもしれません。しかし「建物が壊れる」という状態は頭で理解できても、それが何を意味するのか具体的に想像できる人は多くはないのかもしれません。
さらに生々しいデータをご紹介します。1995年の阪神淡路大震災における人身被害の統計です。
兵庫県監察医事務所による死体検案結果によれば、死亡場所は86.6％が自宅でした。これは地震発生が午前5時46分と早朝であったためです。亡くなった方の死因を見ていくと、53.9％が窒息死、12.4％が圧死です。倒壊した建物に胸部など気道を挟まれて窒息、あるいは頭や身体を強く圧迫されて亡くなったのです。
犠牲者の92％は死亡推定時刻が「地震発生から14分以内」だったことも分かっています。さらにその大半が地震発生から5分以内に亡くなっていて、文字通り地震の瞬間に命を落としたということが分かります。まさに自宅建物が凶器と化したといえます。
阪神淡路大震災では多くの家屋が倒壊しましたが、この原因には当時の家屋が古い耐震基準によって建てられていたことが挙げられます。
そもそも建物が倒壊するメカニズムはどのようなものでしょうか。これは、地震によって建物の土台から柱が引っこ抜かれてしまう「ほぞ抜け」によるものです。柱と土台は「ほぞ」によって結合されていますが、これが地震の強い揺れによって抜けてしまうと建物の重さに耐えられず横に倒れてしまいます。
2000年に建築基準法が改正され、土台と柱はホールダウン金物という金具を使って接合するように定められています。そのため現代の新築住宅では震度7程度まではほぞ抜けによる倒壊は起こらないとされていますが、常に人間の想定を超えてくるのが自然災害です。特に発生が予想されている南海トラフ巨大地震では、建物にどのような影響が及ぶのか想像がつきません。
安心して自宅に住み続けるためには、耐震性においてどのような対策をすべきでしょうか。そのためにはまず、耐震基準と耐震等級について簡単な知識を身につけておきましょう。
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「耐震基準」と「耐震等級」とは
耐震基準とは、想定した地震の揺れに耐えられるように建築基準法が定めた基準を指します。誤解しがちなのは、建築基準法上の耐震基準を守っていれば家が倒壊しないというわけではないという点です。建築基準法は建物を守るためではなく、「国民の生命、健康および財産」を守るための基準を示しているのです。
戦後の日本における耐震基準は、次のように3回改正されています。
旧耐震基準（1950年～1981年）
新耐震基準（1981年～2000年）
2000年基準（2000年～現行）
旧耐震基準は1968年の十勝沖地震、1978年の宮城県沖地震などを経て、新耐震基準へと見直されました。そして1995年の阪神淡路大震災を経て、2000年基準（新・新耐震基準）に改正された経緯があります。
耐震基準と似た言葉に「耐震等級」があります。耐震等級とは、「住宅品質確保促進法」が定める「住宅性能表示制度」に基づき、地震に対する建物の耐震性を示す指標です。第三者の審査を受けることで認定されます。任意の制度であるため、必ずしも認定を受ける必要はありませんが、建築基準法における耐震基準をどの程度上回っているかの一定の証明になります。
耐震等級は3段階あり、最も耐震性の高いものが3です。ちなみに2000年基準の現行の耐震基準は、耐震等級1に相当します。耐震等級1の1.25倍の強さが耐震等級2、1.5倍の強さが耐震等級3となります。
耐震等級3は、消防署や警察署などの防災拠点施設に求められている耐震基準であり、現在最も耐震性が優れた建物であるといえます。
新築住宅では、第三者機関から耐震等級3を取得した建物を選ぶことが重要になります。（一部のハウスメーカーでは「耐震等級3相当」という表示も見受けられますが、認定を受けていないため注意が必要です）
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「耐震性能」を追求するあまり「居住性」が犠牲になることも
「耐震等級3」「耐震等級3相当」などというアピールがあったとしても、実はそれだけでは満足できる家づくりにはなりません。耐震スペックを追求するあまりに、住まいとして魅力のないものになりがちなのです。壁が多すぎて居住空間狭かったり、窓が少なく息苦しさがあったりと、快適性が犠牲になってしまうのです。
耐震等級や省エネ基準など、見た目のスペックを盛ることだけに一生懸命なハウスメーカーがあるのも事実です。軽自動車に装備をたくさんつけても高級車にはならないように、耐震等級を認定されるために認定条件をスタンプラリーのように集めただけの耐震性能では、消費者として本当に安心できるものにはなりません。
重要なのは単なる目先の性能の数値ではなく、より高度な技術と企業の思想です。その耐震性は何のためなのかという企業思想があってこそ、居住性を犠牲とせず快適で安全な住まいが実現します。
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地震に強く、住み心地もよい家…ハウスメーカーの研究は続く
たとえばAQ Groupでは、木造ビルの研究を進めています。高層ビルは鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）で建築されるのが一般的ですが、あえて木造でビルを造る研究を重ねているのです。
2022年には「5階建て純木造ビルの実物耐震実験」が行われました。これは木造軸組工法（在来工法）で建てられた実物の5階建てビルを実際に揺らす実証実験です。告示波（耐震設計に用いる揺れのデータ）を上回る震度で加震し、倒壊・損傷なしを実証しました。
この知見をもとに本社ビルが純木造8階建てで建築されました。また、純木造ビルの知見は在来工法にもかかわらず大開口のLDKと耐震性を両立させることが可能になっています。耐震等級3を実現しながら、天井高約5.6メートルの大空間や約30帖の無柱空間などの快適さと自由設計を実現するのは、企業として研究開発に力を注ぐ姿勢があるからこそです。
家づくりを検討しているのなら、その企業が耐震性を重視しながらも快適性を両立させてくれる姿勢があるかどうかを確認したほうがいいでしょう。
