株式会社トキ・テックの代表取締役社長として数多くのイベントを手がけてきた土岐龍馬氏は、人的にも金銭的にもコストがかかるイベントは、決して「おいしいビジネス」ではないといいます。そんな薄利のイベントビジネスを救うのが、スポンサーの存在です。イベントビジネスの救世主となるスポンサーの探し方をみていきます。
薄利のイベントビジネス…救世主となる「スポンサー」の探し方

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イベントの成功には「スポンサー」が不可欠

前提として知っておいてほしいのは、イベント単体で金銭的な利益を上げるのは、なかなかリスクが高いということです。

 

予算を考えるにあたっては、特に商業系イベントであれば、利益がいくら上がるかを想定するのですが、実際に開催してみると思いのほか、経費が想定していた金額より多くなり、結果的に赤字になるケースもままあります。

 

例えば、200人を集めてイベントを開催したとします。チケット代は2000円で、計40万円の収入を得られました。しかし当然、それがすべて利益になるわけでありません。

 

200人を収容できる会場のレンタル費用をはじめ、音響や照明といった設備の使用料、出演者やスタッフへの謝礼、パンフレット、チラシ、チケット等のデザイン費や印刷代、お弁当や飲み物などの雑費を引けば、40万円のうち残る額は多くありません。

 

このイベントを開催するにあたって、自分の時間をどれだけ使うかを考えても、決して「おいしいビジネス」とはいい切れないものです。

 

もっとイベントのスケールを大きくし、2000人を集めて400万円の収入となったら、うち8割が経費で消えたとしても、80万円が手元に残る計算です。しかし、スケールを大きくするのも一筋縄ではいきません。

 

一番の課題は、集客です。チケットを2000枚、完売させるには、よほど魅力的で集客力のあるコンテンツをつくり上げ、さらに広告費をかけて宣伝を行う必要があります。また、数多くの人が関わるようになるほど、統制をとるのがどんどん難しくなっていき、高いマネジメント能力が要求されるようになります。

 

武道館や東京ドームといった大会場で行われているコンサートなどは、何万人もが来場しますが、それでもチケット収入だけで大きな収益を上げられるわけではありません。「〇〇〇株式会社プレゼンツ」というように、スポンサー企業が入って初めて収支が合うような構造になっているものがほとんどです。

 

商業系イベントを通じ、金銭的な利益を求めるなら、企業からの協賛は欠かせないものなのです。

 

イベントの内容がすばらしく、資金提供を通じて多くのファンづくりができたり、ブランディングにつながったりするなら、協賛してくれる企業や自治体はいくつもあるはずです。「無名のイベントだから」「規模が小さいから」などと最初から諦めず、これも当たって砕けろで、協賛を獲得していくのです。