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手数料を引いたら最終残高はどのくらいになるか？
以上、同じ指数への株式インデックス投資でも、手数料の大半を占める信託報酬が大きく異なることについて述べてきたが、手数料の差異によって最終残高はどのような影響を受けるのであろうか？
日本株式（日経平均株価）、米国株式（S&P500）、先進国株式（MSCIコクサイ）を対象に、4つの金融・経済危機直前から毎月2万円を積立投資した場合、2021年10月25日時点の信託報酬の最安値・平均値・最高値（図表4の数値）を投資開始時から毎日差し引いた場合、それぞれ最終残高がいくらになるかを確認してみよう【図表5】。
図表5から、時間の経過とともに、信託報酬を差し引いても最終残高は最終積立元本を大きく上回り、かなりの収益を得ることができると分かる。それぞれの株式インデックスを詳しく見てみると、手数料がない場合と同じく、4つの時点のどの時点から投資を始めても米国株式、先進国株式、日本株式の順に最終残高が大きい。
例えば、リーマン・ショック直前から投資すると、信託報酬の平均値を差し引いても最終積立元本の336万円を大きく超えた。最終残高が大きい順に米国株式1,114万円、先進国株式886万円、日本株式780万円となった。
同じ株式インデックスへ投資しても、信託報酬の違いによって長期間投資すると最終残高は大きく変わる。投資期間が短いコロナ・ショック直前からだと、信託報酬の違いによる最終残高の差はほぼない。リーマン・ショック直前からだと、信託報酬の差によって最終残高に差が出始めている。投資期間が相対的に長い日本バブル崩壊直前、ITバブル崩壊直前からだと、最終残高の差はかなり大きくなっている。
一例を挙げると、日本バブル崩壊直前から先進国株式（MSCIコクサイ）に毎月2万円を積立投資した場合では、一番安い信託報酬を差し引いた最終残高は4,090万円である一方、一番高い信託報酬を差し引いた最終残高は3,378万円で、712万円の違いが出る。
