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【オープンハウスのアメリカ不動産投資セミナー】
新型コロナウイルスで変わりつつある「内見」の常識
これまでの不動産取引においては、買い手・借り手が目当ての物件に足を運んで事前に「内見」を行うことが一般的でした。自分の住む家や購入する物件をしっかり確かめておきたいと考えるのは、購入者としての自然な心理。実際に足を運んでこそ判断できる情報もあります。
しかし、こうした内見の常識に今、大きな変化が訪れています。新型コロナウイルスの影響で不要不急の外出を控える人や、さまざまな場所に足を運ぶことに抵抗を覚える人が増え、これまで当たり前だった内見という行為そのものも難しくなったのです。
頭を悩ませる不動産業者が増えるなかで、アメリカではバーチャルテクノロジーを活用した新しい取り組みに今、注目が集まっています。代表的なものがVRを活用した新しい内見です。日本でも「VR元年」と呼ばれる2016年以降、増えてきている不動産業界のVRサービスですが、新型コロナウイルスの影響で、アメリカ不動産業界でもVR普及の波が加速しています。
VRを駆使した不動産サービス「バーチャルツアー」
VRを活用した取り組みのひとつが「バーチャルツアー」と呼ばれるもの。顧客はヘッドセットを装着して、まるでその場にいるかのような臨場感で物件の内部を見学できます。「現地に足を運ぶ」という物理的な制約がないため、顧客は複数の物件を気軽に体験することができ、内見の効率性を飛躍的に高めています。
もうひとつが「リアルタイムカスタマイズ」と名付けられるようなもので、顧客はVRでのバーチャルツアー中に、家具や照明をその場でカスタマイズしながら物件を見学することができます。たとえば、不動産業者が家具や生活用品を取り扱うオンラインストアと連携することで、顧客はその中から自由に家具や照明、生活用品などさまざまな要素を組み合わせて、好みの空間をその場でつくることが可能になります。
これによりバーチャルツアーはよりインタラクティブなものになり、購入者は入居後の生活をよりリアルにイメージできるようにもなります。実際の内見と違い、バーチャルだからこそ可能なサービスだといえるでしょう。
これらVRを活用した取り組みは、以前から提供されていたサービスでもあります。しかし新型コロナウイルスの流行が期せずして、その利便性の証明とさらなる普及促進につながったというわけです。
