健康・環境・耐震に圧倒的な強み…パワーホームの全貌~前編 パワーホーム施工例

昨今話題の収益アパートの施工不良問題や想定以上のスピードで進む建物の経年劣化、そして巨大地震発生への懸念など、物件を所有するオーナーの心配は尽きない。果たして、真の安心・安全をもたらす「優良住宅づくり」は可能なのか? 本企画では、木造建築の技術力に定評があるナイスグループのプロフェッショナルたちが、オーナーの様々な不安を払拭する「超優良物件」の建て方を解説する。第4回は、ナイス株式会社住宅事業本部事業推進事業部執行役員副事業部長・高瀬祐司氏に、健康・環境・耐震に圧倒的な強みを持つ「パワーホーム」の魅力について伺った。

住宅を評価する上でもっとも重要な「耐震性能」の高さ

ナイスグループで提供している主力の木造住宅が、パワーホームです。パワーホームは、決して高価格な住宅ではありません。それでありながら、住む人をしっかり守る耐震性、健康に配慮した断熱性や素材性能、さらに、経済的で環境にも優しい耐久性など、優れた特徴を持つ最高等級品質住宅です。

 

今回は、それらの品質の客観的な証明、またその基礎となっている工法についての概略をご説明します。

 

ナイス株式会社 住宅事業本部事業推進事業部 執行役員副事業部長 高瀬祐司氏
ナイス株式会社
住宅事業本部事業推進事業部
執行役員副事業部長
高瀬祐司氏

2018年2月、政府の地震調査委員会から、最新の研究成果をもとにした今後30年以内の地震発生予測が発表されました。その発表によると、東日本大震災クラス(マグニチュード9程度)の「超巨大地震」が次に発生するのは600年ほどかかり、30年以内の発生確率はほぼ0%ということで、この点はひとまず安心です。

 

しかし一方で、マグニチュード5~7クラスの大地震は、全国的に発生確率が上がっているとされています。とくに東北から関東にかけての日本海溝沿いでは、マグニチュード7クラスの地震が30年以内に起こる確率が高まっていると予測されています

 

このように、日本の住宅を考えるときにどうしても避けて通れないのが、地震の問題です。家屋の損壊などは保険でカバーできる部分もありますが、生命はカバーできません。耐震性能の高さが、住宅を評価する上でもっとも重要なポイントのひとつになるのは当然です。

 

そのため、建築基準法でも住宅の耐震基準が定められています。1981年に改正された建築基準法の耐震基準、いわゆる「新耐震」の基準では、震度6~7クラスの地震でも建物が倒壊、崩壊せず、震度5程度においては、損壊しない強度が求められています。

 

一方、2000年に施行された「品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)」では、住宅性能表示制度が規定されました。住宅性能表示制度は、消費者が良質な住宅を安心して取得できる市場を形成するため、住宅の性能を客観的に示す基準を10分野で設け、それを第三者機関がチェックして評価する仕組みです(※適用は任意です)。

 

住宅性能表示制度の耐震等級(性能)は、1~3まで定められており、「耐震等級1」が建築基準法で定められた基準で、これより低い建築は違法になりますから、いわば最低基準です。「耐震等級2」は耐震等級1(建築基準法レベル)の1.25倍の強度を持つこととされ、「耐震等級3」は同じく1.5倍の強度を持つこととされています。

 

国が長期間(100年程度)にわたって使用可能な住宅であることを認定する「長期優良住宅」の認定基準では、住宅性能表示制度の耐震等級2が求められています。これは逆に言うと、長期間の耐久性を担保するには、建築基準法レベルの耐震等級1では不足だということです。

 

ボルト、ナットを使用しない「パワービルド工法」とは

それは、2016年の熊本地震でも証明されています。熊本地震は震度7の地震が2016年4月14日と同16日に連続して発生し、さらに震度6の地震が数回発生しています。このように、大地震が連続して発生したため、建築基準法の耐震基準を満たしている家でも、倒壊、崩壊している例が多数見られました。1回の大地震には耐えられても、連続した場合には耐えられなかったということです。

 

パワーホームでは、そのような最悪の事態を想定し、長期優良住宅で求められる耐震等級2をも上回る「耐震等級3」の最高基準を満たす強度を実現しています

 

さらに、住宅性能表示制度において、構造躯体の長寿命化を評価する「劣化対策等級」、断熱性を評価する「断熱等性能等級」、省エネ性能を評価する「一次エネルギー消費量等級」の各分野でも、いずれも長期優良住宅で求められている基準を超える、最高レベルの評価を得ています。

 

つまり、パワーホームは、

 

・耐震性能と劣化対策性能により、100年の使用にも耐える高い耐久性を持ち、

 

・断熱性能により住む人の健康に配慮し、

 

・省エネルギー性能により、居住コストと環境負荷を抑えている、

 

といった要素において、国が認めた第三者機関から客観的に認定されているというわけです。

 

ちなみに、住宅性能表示制度は、導入されて20年近くが経ちますが、現在でも新築木造住宅の25%程度しか認定を受けていません。また、認定を受けている住宅メーカーの中でも、長期優良住宅で求められている基準を超える、最高レベルの評価を4分野で得ているメーカーは、ごくわずかです。このことからも、パワーホームが最高等級品質住宅の名に恥じない品質を持つということがご理解いただけるかと思います。

 

パワーホームがこのような高性能を実現できた背景には、木材を知り尽くしたナイスグループの技術によって開発された「パワービルド工法」があります。パワービルド工法とは、従来からある木造軸組工法に独自の工夫を加えた、ナイスグループオリジナルの次世代建築工法です。その特徴は、まず柱や梁の固定部に、従来のようなボルト、ナットを使用せず、一体成形の接合専用金物を使っているということです

 

特徴的な金物
特徴的な接合専用金物(イメージ)

 

ボルト、ナットは風や地震での家の揺れなどの影響により、どうしても長い年月では緩んでしまい、強度が落ちます。しかし、パワービルド工法は、木材と一体化した接合金具で柱や梁を固定するため、精度が極めて高く、時間が経っても緩みが生じません。これにより構造体の高い耐久性、信頼性を長期間保つことができるのです。この接合金具も当然オリジナルのもので、厚さ6ミリの硬度と粘りを合わせ持つ炭素鋼鋳鋼を使用しています。

 

また、接合金具での固定は高い精度が必要であるため、専用CAD(設計ソフトウェア)の使用、材料のプレカットによる無駄の排除、構造用耐力面材をもちいたモノコック(箱状)構造、耐久性に優れた鉄筋コンクリート基礎など、多くの技術を組み合わせて、総合的に耐久性を強化した工法です。

 

パワービルド工法の実現により、長期優良住宅基準を超える最高等級品質住宅を、リーズナブルなコストで建築できるようになったのです。パワービルド工法による住宅建設の実績は、22,000棟を超えており、その信頼性の高さが証明されています。

 

ナイス株式会社 住宅事業本部事業推進事業部
執行役員
副事業部長
一級建築士

1967年生まれ。1990年3月武蔵工業大学工学部建築学科卒業、同年4月ナイス株式会社入社(日榮不動産)。戸建住宅中心に、設計、施工管理、アフターサービス、商品開発を中心に28年間携わる。現在、パワーホームの商品企画、商品開発を中心に設計全般に携わる。

著者紹介

連載安心・安全をもたらす究極の「建て替え」~収益物件から一戸建てまで、真の財産となる“超優良物件”のつくり方