男性の育休取得率が初めて5割を超えた一方、現場では人員不足や理解不足から取得をためらう声も根強くあります。激務の末、上司の強い反対を押し切り育休取得へ踏み切った35歳営業マンの決断をきっかけに、数字だけでは見えない職場のリアルと、1ヵ月後に彼に訪れた変化からこれからの働き方や家族のあり方を考えます。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。
「もう限界だ」〈月収42万円〉過労で倒れかけた35歳サラリーマン、上司の怒号を押し切り「育休取得」。1ヵ月後に訪れた変化 ※写真はイメージです/PIXTA

妻への見方と仕事への意識が変わった育休1ヵ月後

育休に入った高橋さんを待っていたのは、想像以上に慌ただしい毎日でした。

 

朝はミルク作りから始まります。おむつ替えに沐浴、洗濯、食事の準備。子どもが泣けばやりかけた家事を中断し、夜中も何度も起きなければなりません。

 

「仕事なら、自分で予定を組んで進められます。でも、育児はそうはいきません。自分の時間はほとんどありませんでした」

 

育休に入って数日で、高橋さんは妻の負担を肌で理解したといいます。それまでは、妻が家で子どもの世話をしている間、自分は外で働いているのだから仕方がないと考えていた部分もありました。自分が毎日育児を担ってみて初めて、家事も育児も切れ目なく続く現実を知ったのです。

 

「妻がこれを一人でやっていたら、相当大変だったと思います。仕事から帰ってきて少し手伝うだけでは、分からなかったことがたくさんありました」

 

夫婦の会話も変わりました。以前は帰宅が遅く、家で話すことといえば翌日の予定や必要な買い物の確認程度でした。育休中は子どもの様子を一緒に見ながら、育児の進め方やこれからの暮らしについて語り合う時間が増えました。

 

子どもが初めて寝返りを打ったときには、夫婦で喜びを分かち合いました。毎日の小さな変化を共有できることが、高橋さんには何よりうれしかったといいます。

 

「仕事をしていたら、こういう瞬間に立ち会えなかったかもしれません。妻と一緒に子どもの成長を見られることが、こんなにうれしいとは思いませんでした」

 

家計についても夫婦で向き合うようになりました。子どもの教育費や住宅ローン、今後の働き方など、忙しさを理由に後回しにしていた話題です。高橋さんは家計の収支を洗い出し、保険や貯蓄、投資についても愛さんと話し合いました。

 

「子どもが生まれたことで、これから必要になるお金も変わります。自分一人で稼いでいればいいという考え方ではなくなりました」

 

パーソルキャリア株式会社が2026年に実施した男性育休の実態調査では、育休を取った男性の55.9%が1ヵ月以上の期間を取得していました。また、78.8%が育休が価値観や仕事、キャリアへの向き合い方を見つめ直す機会になったと答えています。

 

高橋さんも、仕事への向き合い方が変わった一人です。

 

復職後は、以前のように何でも自分で抱え込むのをやめました。業務の優先順位を整理し、後輩に任せられる仕事は任せる。家族との時間を守るため、限られた時間で仕事を終える工夫をするようになりました。繁忙期には残業もありますが、以前のように仕事を最優先する生活には戻りたくないと考えています。

 

一方、同僚の松本さんは、育休を取れなかったことを今も心残りに感じています。

 

厚生労働省『令和7年度雇用均等基本調査』によると、男性の育休取得期間は1ヵ月以上3ヵ月未満が30.3%で最も多く、2週間以上1ヵ月未満が28.0%と続きます。取得率は上がっているものの、長期間の取得が誰にとっても容易になったわけではありません。

 

育児・介護休業法では、育休の申し出や取得を理由とした不利益な取り扱いを禁じています。事業主には育休取得に関するハラスメントを防ぐ措置も義務付けられています。それでも、職場の人員不足や上司の理解不足から取得をためらう人は少なくありません。数字だけでは、こうした現場の実情までは見えにくいのが現実です。

 

「もっと休んでよかったと思っています。仕事も大切ですが、子どもが小さい時期は一度しかありませんから」

 

高橋さんはそう語ります。

 

男性の育休取得が広がるなか、問われているのは取得率の数字だけではありません。希望する人が必要な期間を安心して休める環境をどうつくるか。育児を家庭だけの問題にせず職場全体で支える仕組みづくりは、企業の働き方そのものを問い直しています。

 

[参考資料]

パーソルキャリア株式会社『転職サービス「doda」、男性育休の実態調査を発表』

 

 

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