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育休申請に難色を示した上司と、過労で倒れかけた35歳営業マン
「もう限界だと思いました。仕事を続けるためにも、一度立ち止まる必要があったんです」
そう振り返るのは、都内の専門商社で営業職として働く高橋翔太さん(仮名・35歳)です。
月収は42万円。部署のリーダーに昇格してからは担当する顧客も業務量も増え、平日は終電近くまで働く日が続きました。休日にも取引先から電話が入り、家に帰っても翌日の仕事が頭から離れません。
妻、愛さん(仮名・33歳)の妊娠が分かったときも、働き方は変わりませんでした。出産後は愛さんが育休を取る予定でしたが、夫婦にとって初めての子育てです。愛さんからは「最初のうちは一緒にいてほしい」と頼まれていました。
高橋さん自身も育児に参加したい気持ちはありました。ただ、職場で男性が長期間の育休を取った前例はほとんどありません。自分が抜ければ、担当顧客や進行中の案件を誰かに引き継ぐ必要があります。リーダーという立場もあり、すぐには決断できませんでした。
そんなある日、深夜まで資料を作っていた高橋さんを強いめまいが襲います。しばらく動けず、机に伏せて休むしかありませんでした。
「家族のために働いているのに、家族との時間がまったくない。このままでは、子どもが生まれても何も変わらないと思いました」
高橋さんは直属の上司に半年間の育休を申し出ました。返ってきたのは厳しい反応でした。
「今、このタイミングで休むのか。ふざけるな、という空気でした。担当している仕事をどうするのか、誰が代わりを務めるのかと何度も問い詰められました」
上司からは取得時期をずらすよう求められましたが、出産後の妻を一人にしたくないという思いは揺らぎませんでした。業務の引き継ぎを進め、人事部にも相談を重ねた末、1ヵ月の育休を取得することになります。
同じ部署には、育休を取らなかった同僚もいます。3歳の子どもを持つ35歳の松本拓也さん(仮名)です。松本さんも育児に関わりたいと考えていましたが、多くの担当顧客を抱えており、長期間職場を離れることに不安がありました。
「自分が休めば、残った人に仕事が回ります。育休を取りたいと思っても、なかなか言い出せませんでした」
男性の育休取得は広がりつつあります。厚生労働省『令和7年度雇用均等基本調査』によると、男性の育休取得率は50.9%でした。前年度の40.5%から10.4ポイント上昇し、初めて5割を超えています。とはいえ、取得率が上がっても希望通りの期間を休めるとは限りません。高橋さんの職場でも、理解が十分に行き届いているとはいえない状況でした。