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年収1,100万円からの激変…再雇用で手取り18万円に
都内の大手企業で管理職を務めていた高橋修さん（60歳・仮名）。50代後半には年収が約1,100万円に達していました。部下を束ね、取引先との交渉を重ねる毎日。仕事には人一倍の自負があったといいます。
ところが、60歳で定年を迎えると、生活は一変しました。
高橋さんは同じ会社の子会社に嘱託職員として再雇用されましたが、提示された給与は額面で月25万円。税金や社会保険料などを差し引くと、手取りは約18万円まで減りました。
「後輩だった社員が直属の上司になり、任されるのは現役社員のフォローで雑務ばかり。手取りで20万円以下って……大学卒業したばかりの新入社員だって、もっともらってますよ」
高橋さんは当時を振り返ります。
厚生労働省の『令和5年賃金構造基本統計調査』によると、従業員1,000人以上の大企業で働く男性正社員の所定内給与は、55～59歳で平均月額約52万8,000円。60～64歳では約34万1,000円に下がっています。役職を離れたり、嘱託職員として再雇用されたりすることで、定年前後に収入が大きく変わる人も少なくありません。
高橋さんも、会社で感じた不満を家庭に持ち込むようになりました。妻の由美子さん（58歳・仮名）とは結婚33年目。2人の子どもはすでに独立し、夫婦だけの生活を送っていました。高橋さんは誰もが口を揃えるほどの亭主関白であり、昭和の父親でした。仕事を優先し、家のことや子育ては二の次、三の次。「俺は外で稼いで家族を養っている」という姿勢を崩さなかったそうです。
再雇用後も、その姿勢は変わりませんでした。収入が大幅に減ったことへの不満を妻にぶつけ、食事の時間や家事のやり方にまで口を出すようになりました。由美子さんが言い返すと、大声で怒鳴ることもありました。
定時で帰宅することが当たり前になり、家で過ごす時間は増えましたが、夫婦の会話は減る一方でした。高橋さんは家の中の空気が悪くなっていることに気づいていましたが、自分の態度を改めようとはしませんでした。
