長年培った実績や高いスキルがあっても、定年後の再就職市場で同じように評価されるとは限りません。社外へと活躍の場を求めようとしたとき、現役時代の自負と労働市場の現実とのギャップに直面するシニアは少なくないのが実情です。ある元部長の就職活動をきっかけに、定年後の働き方選びで直面する落とし穴を紐解きます。
「こんなはずじゃなかった…」退職金2,400万円・60歳元部長の誤算…再雇用を断り100社全滅、辿り着いた「月給11万円」 ※写真はイメージです/PIXTA

「年収1,050万円の営業部長」再雇用を断って社外へ

「年収1,050万円だったのに、月給20万円の求人ばかりなのか……」

 

松本修さん(60歳・仮名)は、大手企業で部長を務め、60歳で定年を迎えました。退職金は2,400万円。会社からは年収350万円の再雇用を提示されましたが、松本さんは断ることにしました。

 

現役時代は100人の部下を抱える花形部門の長でした。定年前の年収は約1,050万円。再雇用では給与が大幅に下がるうえ、元部下の指示を受けて働くことにも抵抗があったといいます。

 

「これまでの経験を評価してくれる会社は、ほかにもあるはずです。せめて半分くらいの給与で私を評価してくれる会社はあるだろうと思っていました」

 

退職金もあるため、焦って仕事を決める必要はない。そう考えた松本さんは、再雇用を断り、退職を選択。まずは大手の転職エージェントに登録しました。職務経歴書には、営業部門の管理経験を中心に記載。これまでのキャリアを生かせる管理職や営業職を希望しました。

 

ところが、登録後に紹介された求人は、期待していたほど多くありませんでした。紹介された案件も、特定の業界での実務経験や専門知識を求めるものが中心。希望する年収500万円以上の管理職求人には、なかなか出会えません。

 

「自分の経歴なら、いくつか選べるくらいの求人があると思っていました。ところが、応募したいと思える仕事自体が少なかったんです」

 

別の転職サービスにも登録しましたが、状況は大きく変わりません。そこで松本さんは、ハローワークでも仕事を探すことにしました。

 

窓口で希望する職種や給与を伝え、求人検索端末で営業職を中心に探します。そこで目に留まったのが、「営業経験者歓迎」「年齢不問」と記された求人でした。しかし、詳しく見ると月給は18万円。仕事内容も、既存顧客への訪問や商品の案内などが中心で、管理職としての経験を直接生かせるものではありませんでした。

 

「年収1,050万円で働いていた自分が、月給18万円の仕事を探すことになるとは思いませんでした。もちろん、仕事に上下はありません。ただ、これまでの経験を評価してもらえる職場はないのかと、戸惑いました」