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定年後も働くつもりだった59歳営業部長
メーカーで営業部長を務める高橋直樹さん（59歳・仮名）は、定年後も同じ会社で働くつもりでした。月収は67万円。住宅ローンの返済も残っており、60歳以降も収入を確保したいと考えていたからです。
勤務先ではシニア社員の活用を進めていました。定年後もグループ会社などで経験を生かせる仕組みがあり、社内報では再雇用後に後進の育成に取り組む社員も紹介されていました。
高橋さんが印象に残っていたのは、以前、同じ営業部門で働いていた先輩です。定年後に関連会社へ移り、管理職として働いていると聞いていました。
「自分もこれまでの経験を生かして働き続けられると思っていました。給料が下がることは覚悟していましたが、仕事を続けられるのはありがたいと考えていたんです」
ところが、定年後の配置について説明を受けると、不安を感じ始めます。雇用は継続されるものの、現在の役職や職務が維持されるとは限りません。仕事内容は本人の経験や配置先の状況によって異なると説明されたのです。
「先輩は管理職として働いています。でも、自分も同じような働き方ができるとは限らないとわかりました」
厚生労働省の「令和7年高年齢者雇用状況等報告」によると、65歳までの雇用確保措置を実施している企業は99.9％に達しています。ただし、雇用を継続することと、定年前と同じ役職や待遇を維持することは別です。
高橋さんは先輩社員にも話を聞きました。そこで知ったのは、定年後も働ける安心感だけではありません。
「仕事はありますが、以前と同じように任されるとは限りませんよ」
その言葉を聞き、自分は何を優先したいのか、改めて考えるようになりました。収入は必要です。しかし、仕事内容や責任が大きく変わるのであれば、同じ会社に残ることが最善なのか。迷いが生じていました。
