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絶たれた外出機会と忍び寄る「フレイル」の危機
移動手段を失った博さんの日常生活は急速に悪化しました。
最寄りのバス停までは、健康な人の足でも15分ほどかかります。持病の膝に痛みを抱える博さんには、倍以上の時間がかかり、また重い食材を持ちながら歩くことは困難でした。タクシーを利用する選択肢もありますが、月16万円の年金収入の中から乗車運賃を毎回支払い続ける余裕はありません。結果として外出の機会は週に1回～2週に1回程度に激減。最低限の買い物以外は自宅に閉じこもるようになり、日中の大半を静まり返った家の中でテレビを見て過ごしています。
「足が痛くてバス停までは歩けません。息子に頼もうにも忙しそうで電話もかけづらいです。誰とも話さない日が何日も続くことがあります」
現在の孤立した状況を、博さんは淡々と語ります。
返納から半年が経過した現在、博さんの歩行速度は目立って低下し、立ち上がる際にも手すりに頼らざるを得ない状態になっています。さらに、以前に比べて物忘れが頻繁に見られるようになるなど、身体機能と認知機能の両面で急速な衰えを感じるそうです。
「こんなに体が動かなくなるとは思いませんでした。一日中家にいると、頭までぼんやりしてきます。正直なところ、免許なんて返さなきゃよかった…」
厚生労働省の資料によると、高齢期における外出機会の減少や他者との交流の途絶は、身体機能が衰える「フレイル（加齢に伴う虚弱）」や認知症のリスクを高める重大な要因とされています。また、国立長寿医療研究センターの研究調査においても、日常的な外出頻度が週1回未満の高齢者は、毎日外出している高齢者と比較して、将来的に要介護認定を受けるリスクが約2倍に高まることが示されています。移動手段がなくなることは、単なる不便さにとどまらず、高齢者の健康寿命を直接的に縮める深刻な要因となっています。
高齢の親による事故を防ぎたいという家族の思いは正当ですが、返納後の移動手段や日常的な見守り体制を講じないまま車を奪えば、高齢者は孤立と急激な機能低下へ追い込まれます。単に免許返納を促すだけでなく、高齢者の移動権と生活支援を社会全体で支える仕組みの整備が求められています。
