「いざという時は、子どもが助けてくれるはず」。そう信じて疑わない親世代は少なくありません。しかし、現役世代もまた住宅ローンや教育費で手いっぱいの時代であり、かつての当たり前は通用しなくなっています。親の期待と子の現実が生む「老後の落とし穴」をみていきます。
（※写真はイメージです／PIXTA）
74歳男性…年金暮らしの綱渡り
都内近郊の分譲団地で暮らす清水昭一さん（74歳・仮名）。妻は6年前に逝去し、現在は一人暮らしです。毎月18万円ほどの年金で生活しています。
現役時代は設備会社で働き、65歳の定年まで働きました。「退職金もあったし、年金もそこそこある。贅沢をしなければ何とかなる」――そう考えていました。
実際、数年前までは何とか回っていました。毎月の家計は、管理費と修繕積立金を合わせて2万2000円、食費4万5000円、水道光熱費1万8000円、通信費9000円、医療費1万5000円。そのほか日用品や保険料などを合わせると17万円前後になり、残るのは1万円ほどです。しかし、その1万円では突然の出費に対応できません。
昨年は給湯器が故障し、交換費用として19万円を支払いました。今年はエアコンの買い替えで14万円。預金は退職時には1500万円近くありましたが、妻の入院費や葬儀、生活費の補填で現在は約500万円まで減っています。
総務省『家計調査（貯蓄・負債編）2025年』によると、「夫65歳以上、妻60歳以上で構成する夫婦一組の世帯（無職世帯）」の平均貯蓄額は2612万円、さらに「世帯主が70歳以上の無職世帯」でも平均2404万円と高水準です。
清水さんの退職時の預金1500万円は決して少ない額ではありませんでしたが、妻の医療費や葬儀、設備の更新といった想定外の出費が重なると、あっという間に目減りしてしまいます。高齢世帯が多額の貯蓄を抱える背景にはこうした突発的なリスクへの警戒があり、預金が約500万円まで減少した清水さんの不安は、データから見ても決して他人事とは言えない切実な問題です。
