※写真はイメージです/PIXTA
住むところなんて「家賃3万8,000円のアパート」で十分
東京都杉並区の住宅街にある築56年の木造アパート。風呂なし、共同トイレ、四畳半一間。家賃は月3万8,000円です。ここで18年間暮らしているのが、ITコンサルティング会社に勤める工藤 大輔さん（48歳・仮名）です。年収は約1,200万円。毎月の手取りはおよそ74万円あります。
「会社の人には住所を言わないですね。『えっ、そこに住んでるの？』という顔をされるので」
玄関を開けると、部屋には折り畳み式の机とノートパソコン、本棚、小型冷蔵庫だけ。収納ケースは3つ。テレビはありません。
「帰って寝るだけですから」
周辺ではワンルームでも家賃10万円前後が珍しくありません。それでも工藤さんは引っ越す気がありません。理由は単純です。
「毎月、住居費で6万円、7万円多く払う意味が見えないんです」
固定費を抑えた結果、毎月の支出は約18万円。残る約56万円は、NISAやiDeCo、投資信託、現金預金へ回しています。金融資産は約1億1,000万円。住宅ローンはありません。それでも本人は、自身を「金持ち」とは考えていません。
「会社員なんて、会社が傾けば終わりです。年収なんて信用していません」
金融経済教育推進機構『家計の金融行動に関する世論調査2025年（単身世帯調査）』によると、40代単身世帯の金融資産保有額（金融資産保有世帯）は平均1,281万円、中央値は400万円です。工藤さんの1億1,000万円という資産額は、同世代の一般的な水準を圧倒的に引き離しています。
また、同調査で「年収1,200万円以上」の層を見ても、金融資産の平均は6,504万円、中央値は2,210万円にとどまります。高収入にあぐらをかかず、「会社が傾けば終わり」と将来への危機感から極限まで固定費を抑え、蓄財と投資に邁進する姿は、先行きの見えない現代における究極の自衛策といえるかもしれません。
