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「あの5年間は何だったのか」……再雇用初日の給与明細に震えた理由
中堅メーカーで営業部長を務めていた高橋明宏さん（61歳・仮名）。55歳での役職定年は、会社員人生の中でも大きな転換点だったと振り返ります。年収は1,000万円から500万円へと急降下しました。部下を持たないアドバイザーへ転換となり、次世代のサポート役に回ることになったのです。
「役職定年からの5年間は、正直、惰性で働いていました。60歳の定年を迎えたら、さらに給料は下がり、年収400万円を切る嘱託職員になる。それがこの会社の規定でしたから」
しかし、定年を半年後に控えたある日、高橋さんに転機が訪れます。社内で新設された「海外販路開拓プロジェクト」への参画を打診されたのです。条件は、定年後の「スペシャリスト再雇用」でした。
「提示されたのは、年収600万円。従来の再雇用と比べて1.5倍以上です。しかも、現役時代のような部下管理の雑務はなく、私の持つ海外人脈と交渉術だけに集中してほしいという条件でした」
会社側は、役職定年でくすぶっていた高橋さんの「営業スキル」が、外部のコンサルタントを雇うよりも遥かに安価で確実な資産であることに、ようやく気づいたのです。再雇用初日。高橋さんの手元に届いた契約書には、成果に応じたインセンティブ報酬もしっかりと明記されていました。その後の活躍により、支給額は現役時代の1,000万円を上回ることになります。
「50代後半、あんなに惨めな思いをして耐えた日々が嘘のようです。肩書がなくなったからこそ、自分の『腕一本』で会社に貢献できている実感が持てる。60歳を過ぎてから、現役時代よりも好条件で、しかも高い評価と報酬を得られるなんて、想像もしていませんでした」
現在、高橋さんは海外販路開拓の専門職として、培った交渉術を用い、新規顧客との折衝業務に邁進しています。
