日本人の2人に1人が一生涯に一度は罹患するといわれるがん（国立がん研究センター「最新がん統計」より）。そんながんについて、「治療に莫大な費用がかかる」というイメージをもつ人は多いのではないでしょうか。しかし、日本の公的医療保険、特に「高額療養費制度」を活用すれば、自己負担額を大きく抑えることが可能です。看護師FP・黒田ちはる氏の著書『【図解】医療費・仕事・公的支援の悩みが解決する がんとお金の話』（彩図社）より、いざというときのために知っておきたい医療費の基本をみていきましょう。
（※写真はイメージです／PIXTA）
総額100万円の医療費、年収370万円～770万円の人が「高額療養費制度」で軽減できる驚きの自己負担額【看護師FPが解説】
健康保険の種類によってはさらに支援がある
また、加入されている健康保険によってはさらに自己負担額が抑えられる可能性もあります。
健康保険組合や共済などは「付加給付」「一部負担金払戻金」といった名称で後日金額が支給されることがあります。
自動で手続きしてくれるところが多いのですが、ご自身での手続きが必要な場合もありますので、健康保険のホームページを確認してみると良いでしょう。
しかし、財政が厳しくなってきている健康保険組合も多く、給付が縮小傾向であることや、退職後に任意継続被保険者（在職中の健康保険を継続すること）では適用外であることもあるため、私が相談を受ける際には各健康保険組合のホームページの細かいところまで相談者さんと一緒に確認するように心がけています。
［図表5］健康保険の種類 出所：『【図解】医療費・仕事・公的支援の悩みが解決する がんとお金の話』（彩図社）より引用
黒田 ちはる
看護師FP®
