遅くに結婚する人の増加に伴い、子どもを遅く産む人も増えています。その場合、子どもが成長するにつれ、教育費や住宅ローンの負担が重くなり、老後資金をまったく準備できないまま定年を迎えるケースが少なくありません。今回は30代後半に生まれた子どもの教育費に悩む50代夫婦のケースとその解決策を、CFPの松田聡子氏が解説します。
甘く見ていました…世帯手取り月35万円・地方在住の54歳会社員、都内理系大学に通う息子の教育費「年270万円」に悲鳴。定年まで10年切るも「老後資金の準備ほぼゼロ」の苦し過ぎる現実【CFPの助言】
「子どもの夢を叶えたい」50代夫婦の想定外の現実
栃木県に住む田代健一さん(仮名・54歳)と妻の美香さん(仮名・52歳)には、都内の私立大学理工学部2年生の大輔くん(仮名・20歳)がいます。東京で一人暮らしをする大輔くんへの仕送りもあり、家計は赤字続きです。
田代夫妻は結婚後なかなか子どもに恵まれず、5年間にわたる不妊治療に約400万円を費やしました。健一さんが37歳のときにようやく大輔くんを授かったときの喜びは忘れられません。不妊治療のために蓄えはなくなっていましたが、「待ちに待ったこの子には何でもしてあげたい。ひとりっ子ならなんとかなるだろう」と漠然と考えていました。
そのため、小学校時代には少年野球チームでの活動費に年間数十万円、中学からは部活動と塾でやはり年間数十万円を負担し、なかなか貯蓄ができない日々が続きました。
大学進学の際には大輔くんの希望どおりに東京の私立大学の理工学部への進学と一人暮らしを許可しましたが、経済的負担は想像以上に厳しいものでした。
大学の授業料は年間150万円。下宿するアパートの家賃が月に5万円、生活費は毎月5万円を仕送りしています。合計すると年間およそ270万円。大輔くんは奨学金を毎月5万円受けていますが、授業や実習で忙しく、アルバイトはほとんどできません。
田代家の収入は会社員の健一さんと美香さんのパート収入で、毎月の手取りは合計35万円程度で、ここに年2回の健一さんのボーナスが上乗せされます。住宅ローンの返済もあるため、授業料の支払いの多くを教育ローンに頼らざるを得ない状況です。
毎月ギリギリの生活をしていると、ここ数年の物価上昇のダメージも大きくなります。さらに会社の業績不振で、この夏はボーナス支給が見送られることになりました。大輔くんの学費支払いや住宅ローンのボーナス払いのある田代家には、死活問題です。健一さんと美香さんは頭を抱えました。
「遅く子どもが生まれた場合の家計の大変さを甘く見ていました。今の状態では教育費と住宅ローンの支払いで精一杯で、老後のお金の準備など考えられません」と健一さん。
定年(60歳)まで10年を切った今、老後資金の準備はほぼゼロです。定年後も現在の会社での就労はできる見込みですが、収入ダウンは避けられないでしょう。教育ローンの返済は定年後も続くため、夫婦の将来への不安は募るばかりです。