景品は紙幣…もともとは「ギャンブル」、下世話な遊びだった米国生まれの「クレーンゲーム」が、世界中の老若男女に愛されるようになった理由

一般社団法人「日本アミューズメント産業協会」の調査によると、ゲームセンターの店舗数は年々減少傾向であるが、クレーンゲームの売上は約2,230億円と業績は好調である。本記事では、戦略広報コンサルタントの井上岳久氏の著書『集客が劇的に変わる！クレーンゲーム専門店エブリデイの経営戦略　BAD プレイスでも儲かる理由』（ごきげんビジネス出版）よりそんなクレーンゲームの歴史について解説していきます。

世界中で人気のクレーンゲーム

その後は景品事情も改善され、誕生から100年以上経ったいまでも、かたちを変えながら人々を楽しませ続けています。現在、世界ではアメリカ合衆国、オーストラリア、イギリス、オランダ、中国、台湾など、さまざまな国にクレーンゲームはあり、とくにアジア圏で人気が高いです。

日本では2本爪や3本爪、そのほかにも特殊なアームがありますが、海外メーカーでは3本爪のアームが主流です。海外でも日本のキャラクターや日本メーカーの景品が人気なほか、各国オリジナルキャラクターのぬいぐるみも目にします。景品はそれぞれですが、クレーンを操作して景品を獲得する、という点は昔から変わっていません。簡単な操作で大人も子どもも、国籍も関係なく共通して楽しめることがクレーンゲームの大きな特長であり、世界中で愛されている理由なのかもしれません。

井上岳久

戦略広報コンサルタント

※本記事は『集客が劇的に変わる！クレーンゲーム専門店エブリデイの経営戦略 BAD プレイスでも儲かる理由』（ごきげんビジネス出版）の一部を抜粋し、THE GOLD ONLINE編集部が本文を一部改変しております。

井上岳久

1968年生まれ。慶應義塾大学経済学部、法政大学法学部卒業後、商社などに勤務。その後、横濱カレーミュージアム・プロデューサーを経て現職に至る。横濱カレーミュージアムの立ち上げから携わり、2002年11月に代表に就任し、入館者数減少に悩む同館をわずか1年で復活に導く。年100回以上のイベントを実施し、週2〜3回のリリースを配信するという独自の理論に基づいて広報（PR）を実施し大成功をおさめる。2006年11月に退任。以降、戦略広報の手法を講演やコンサルティングで大企業および官公庁などを中心に指導している。

現在は戦略広報およびマーケティングPRに特化した、日本で数少ない経営コンサルタントおよびマーケティングプランナーとして活躍。PRを核に経営戦略を遂行する次世代にふさわしい最新の経営法を構築し実践している。指導先は中央官公庁や地方自治体から、大学、大企業、各種業界団体、中小企業まで1千社以上にわたり、広報（PR）に関する講演は年間100回以上おこない、国土交通省、JETRO（日本貿易振興機構）、JAF、横須賀市、熱海市、全国信用金庫協会、朝日新聞、山陰合同銀行、富士ゼロックス、JR東日本、近畿大学、沖電気、ナムコ、田辺三菱製薬、ソシエ、各種商工団体など幅広い。