新NISAスタートから6ヵ月が経過しようとしている。これまでの運用成績は概ね良好とみられるが、米大統領選挙を控えるなど、株式市場は不安定な状況が続きそうだ。一般の長期投資家はどのように振る舞えばよいのだろうか。ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏が解説する。
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1―サマリー
新NISAスタートから半年が過ぎようとしている。これまでの運用成績は概ね良好とみられるが、日米欧金融政策が転換期にあるうえ11月には米大統領選挙も控える。地政学リスクが再び市場を揺さぶる可能性も否定できない。株式市場のボラティリティ（変動率）は高い状態が続きそうだが、一般の長期投資家はどのように振る舞えばよいのだろうか。過去データで検証した。
2―長期では上昇も、短期的には乱高下を繰り返した
はじめに、主要な株価指数（配当込み）の長期パフォーマンスを確認しておこう。1994年1月～2024年5月の30年5ヵ月間でTOPIX（東証株価指数）は約3.2倍（年率リターン3.9％）、MSCI-ACWI（全世界株式）は約14.5倍（同9.2％）、S&P500は約28.5倍（同11.6％）になった。
長期では上昇したものの、ITバブル崩壊（2000年）、リーマンショック（2008年）、チャイナショック（2015年）、コロナショック（2020年）のときは株価が大幅に下落した。ほかにも短期的に株価が急落する場面は何度もあった。反面、アベノミクス初期や24年1月～2月のように短期間で大きく上昇したことも数え切れないほどある。
分析対象とした365ヵ月のうち、1ヵ月間に10％以上上昇または下落した月数を数えると（図表2）、10％以上上昇した月は3指数とも10回以上、10％以上下落した月は7～11回だ。
ちなみに現在の日経平均株価を3万9,000円として、これが10％上昇すると4万2,900円だ。24年3月につけた史上最高値4万888円（終値ベース）を2,000円以上も上回る。1ヵ月間で10％の上昇がどのくらい大きいかイメージが湧くだろう。
