60歳でいったん定年退職も、再就職を決意したAさん

現在66歳のAさんは、地元の優良企業C社で部長職まで昇り詰めたあと、60歳で定年退職しました。子どもたちはみなすでに独立しており、現在は4歳年下の妻Bさんと2人で、一軒家に住んでいます。なお、住宅ローンもすでに完済しています。

Aさんは、定年から3年経った63歳から「特別支給の老齢厚生年金」を183万7,700円（月額15万3,141円）受給。また、65歳からは、加給年金39万7,500円（月額3万3,125円、令和5年度）を含めて、老齢厚生年金を272万0,600円（月額22万6,716円）受給しています。

退職後は、かねてより計画していた旅行や趣味の登山などを楽しみ、セカンドライフを満喫していました。

しかし、最近預金残高を確認したところ、想定より貯金や退職金が減っていることに気づきます。「う～ん、物価高の影響か……」。

しばらくは財布の紐を締めなければ、そう妻と話し合っていた折、元勤務先のC社からAさんに連絡がありました。「実は人手不足でな……。一時的でもいいから、また働いてくれないか」。

Aさんは「渡りに舟だ」と喜び、70歳までの約4年間C社に復職することにしました。勤務は週5日で、月収は40万円です。厚生年金にも再加入することになりました。

「年金と給与で毎月60万円か……。貯金が増えて、また妻との旅行も楽しめるかもしれない」。Aさんは期待に胸をふくらませました。

日本年金機構から届いた「書面」

そんなある日のことです。Aさん宛に、日本年金機構から書面が届きました。Aさんはその中身を読んで、驚きが隠せません。

「『厚生年金の停止額』？『決定・変更理由』？なんだこれは……いったいどういうことだ!?」、混乱したAさんは、「あの人なら知っているだろう」と、その書面を持って、以前旅先で知り合った筆者のFP事務所を訪れました。