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日本は世界と比べて医師不足？
2023年のOECD（Organisation for Economic Co-operation and Development：経済協力開発機構）から発行された統計資料によると、日本の人口1,000人当たりの医師数は2.6人（2020年最新）となっています。これは、世界からみるとかなり少ない人数です。OECD諸国（全38カ国）のなかでは「下から3番目（第36位）」となっています。
日本の医師数は、2010年には人口1,000人当たり2.21人であったのが、2016年には2.43人、そして2020年に2.6人になっています。経時的な変化もみてみるとゆっくり増加傾向にありますが、世界的にはまだまだ少ないのが現状です。
さらに、厚生労働省の推計によれば、この医師数は2030年前後にはわずかに改善され、1,000人当たり3人程度になるとされていますが、まだOECD平均を下回る見込みであり、医師不足問題は継続することが予想されています。
医師は不足しているが…「看護師」はどうか？
では、看護師についてはどうなのでしょうか？ 結論からいうと「看護師数は世界レベルから考えても多い」のが日本の特徴です。
2023年のOECDから発行された統計資料によると、日本の人口1,000人当たりの看護師数は12.1人（2020年最新）となっています。これはOECD各諸国と比べても上位6位に入っている高いレベルです。（全38カ国中）。
実は、上記の医師数が多い国と見比べるとよくわかりますが、オーストラリアやスイス、ドイツなどは「医師数も多いが看護師数も多い」バランスのとれた国であるのに対して、日本は「医師数が少ないのにもかかわらず看護師数が多い」偏在化した国であることがわかります。
経時的な変化もみてみましょう。日本の看護師数は人口1,000人当たり2010年には10.11人だったのが、右肩上がりにあがって、2016年には11.34人、そして2020年には12.10人になっているので、看護師数も増加傾向にあります。
そのため、看護師については世界からみると「恵まれた国」といえそうです。
また、実は薬剤師に関しても日本はOECDのなかでトップとなっています。医師数は少ないものの、コメディカルと呼ばれる「医療関係者」には恵まれた国だったのです。
