バリュー株は「割安株」とも呼ばれ、PERやPBRなどの投資指標で割安な銘柄のことをいいます。グロース株のように短期で大きな利益を狙うのは難しいものの、株価の下落リスクが少なく、配当利回りの高い銘柄が多いのが特徴です。本記事では、バリュー株に投資するメリットとデメリットを中心に解説します。
「バリュー株(割安株)」とは?投資するメリット・デメリットを解説 (※画像はイメージです/PIXTA)

バリュー株はグロース株に比べて値下がりリスクが少なく、配当利回りが高い銘柄が多いので、長期投資に適しているとされています。

 

この記事では、バリュー株の見分け方や投資するメリット・デメリット、グロース株との違いなどを解説します。

1. バリュー株の見分け方
1.1. PERとPBRを確認する
1.2. 自己資本比率を確認する
2. バリュー株とグロース株は何が違う?
3. バリュー株のメリット
4. バリュー株のデメリット
5. 2022年の日本の株式市場はバリュー株が優位か?
6. まとめ

1. バリュー株の見分け方

(※画像はイメージです/PIXTA)
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バリュー株は「割安株」とも呼ばれ、利益や資産から算出される企業価値が株価に比べて割安な企業のことをいいます。「成長が期待できない」「知名度が低い」などの理由で、投資家にあまり注目されないため、割安になることが多いのです。

 

1.1. PERとPBRを確認する

バリュー株の株価は本来の価値よりも低いと考えられるため、適正な価格に戻る動きによって利益を狙います。バリュー株はPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)を計算して見つけることが多く、銘柄選びやタイミングがポイントになります。

 

PERとは「Price Earnings Ratio」の略で、株価収益率のことです。株価がEPS(1株当たり純利益)の何倍まで買われているのか、EPSに比べて株価がどれだけ割高(割安)なのかを見ます。

 

PERの計算式は、以下の通りです。

 

PER(倍)=株価÷EPS(1株当たり純利益)

 

PERの数値が低いと、その銘柄は割安であることを意味します。一般的に、1株当たり純利益は、今期の業績予想に基づき算出されます。

 

日本経済新聞によると、プライム市場の予想PERは14.08倍となっています(2022年8月17日時点)。業種ごとにPERは異なりますが、PER14倍以下は割安と判断できることになります。

 

そして、PBRとは「Price Book-value Ratio」の略で、株価純資産倍率のことです。PBRは、BPS(1株当たり純資産)に対して株価が何倍になっているかを見ます。

 

PBRの計算式は、以下の通りです。

 

PBR(倍)=株価÷BPS(1株当たり純資産)

 

PBRの数値が低いほど、その企業の株は割安であることを意味します。通常であれば、PBR1倍割れが割安の目安になります。しかし、近年は1倍を下回る状態が長く続く銘柄も多く、PBRが1倍を下回ることだけが株価の底値を判断する基準ではなくなりつつあるのが現状です。

 

1.2. 自己資本比率を確認する

バリュー株を選ぶときは、PERとPBRだけでなく、自己資本比率を確認するようにします。自己資本は純資産と同じですが、資本には銀行などから借りた他人資本である負債も含まれます。

 

これは、家のローンを考えてみるとわかりやすいです。

 

家を買うときに払う頭金は、自分で用意するお金なので自己資本となります。家を買うのに足りない分は、銀行から借りるので負債となります。

 

自己資本比率は、自己資本と負債の合計である総資産のうち、自己資本がどれだけ占めているかを示す指標です。一般に、自己資本が多い企業ほど健全な経営をしていると判断します。これは、経済状況や市場環境が悪化し、その結果、業績が悪化しても、借入金を返済できないリスクが少ないためです。

 

一般的に、自己資本比率が50%以上あると安全な会社であると判断できます。

2. バリュー株とグロース株は何が違う?

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

グロース株(成長株)とは、高収益・高株価でありながら、今後さらなる成長が期待される銘柄を指します。成長株は、主に流行の業種や最先端の技術を持つ企業の株式です。たとえば、IT企業やハイテク企業の株式がグロース株になります。

 

グロース株のメリットは、企業の大きな成長が期待でき、長期的に10倍、100倍といった大きなキャピタルゲイン(値上がり益)を狙えることです。グロース株をうまく見つけることができれば、そのような大きな成長も期待できます。

 

また、グロース株は長期で保有することで大きな利益を狙えるため、短期的な値動きをあまり気にする必要がありません。しかし、短期であっても、今後大きな成長が見込まれることを発表し、決算が好調であれば、短期間でも株価が2倍、3倍になることもあります。

 

一方、バリュー株は、グロース株ほどの上昇は期待できません。配当利回りが高い傾向にあるので、インカムゲイン狙いの投資に向いています。

 

また、グロース株は値動きが激しく、バリュー株は値動きが小さいという特徴があります。どちらが適しているかは、投資を検討している期間や資金、投資スタンスによって異なります。

 

初心者は、値動きの小さいバリュー株を選ぶことをおすすめします。

3. バリュー株のメリット

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

バリュー株は株価が割安と判断できる銘柄であるため、今後、株価が上昇することはあっても、大きく下落することは少ないと考えられます。万が一、株価が下落しても、その下落幅はグロース株に比べて小さい傾向にあるのです。

 

上場したばかりの企業や、革新的なサービスや製品を発表した場合、企業価値が本来よりも高く評価されるため、一時的に株価が急騰することがあります。また、不祥事などで企業がダメージを受けたとき、本来の価値よりも低く評価され、一時的に株価が急落することもあります。

 

しかし、中長期的に見ると、多くの銘柄の株価は妥当と思われる値に落ち着く傾向があります。割高とされる銘柄の株価は下落し、割安とされる銘柄の株価は上昇することが多くなります。つまりバリュー株を保有していれば、中長期的に株価が上昇し、売却することで利益を得られる可能性があるのです。

4. バリュー株のデメリット

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

バリュー株は株価が割安と判断できる銘柄であるため、今後の状況によって株価が上昇する可能性はありますが、短期で上昇するとは限りません。バリュー株で利益を出したいのであれば中長期的な視点で投資することが大切です。

 

またバリュー株のなかには、会社の経営がうまくいかず、倒産が迫っているため割安になっている銘柄もあります。

 

バリュー株を判断する指標のひとつであるPBRは、1株当たりの純資産に対する株価を示す指標です。PBRの数値が低いということは、仮に会社が解散(倒産)した場合、受け取れる金額は投資額を下回るということになります。

 

つまり、会社が実際の価値に比べて過小評価されている場合にPBRは低くなりますが、解散が迫っている場合にもPBRが低くなることがあるということです。

 

解散リスクが高いという理由でPBRが低くなっている可能性を排除するためには、PBRに加えて各企業の「自己資本比率」を確認しましょう。自己資本比率が50%を超えていれば、相対的に負債が少なく、解散リスクは高くないと判断できます。

 

バリュー株のなかには、経営陣の能力が低かったり、財務体質に問題があったりする企業もあります。割安な理由を分析することで、将来的に株価が下がりにくいバリュー株を見つける確率を高められます。

5. 2022年の日本の株式市場はバリュー株が優位か?

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

グロース株は、金利が上昇すると値下がりしやすいといわれています。実際、2022年には米国のインフレ懸念で長期金利が上昇し、FRB(米連邦準備制度理事会)は2022年3月に政策金利を引き上げました。

 

そして、国債よりもリスクの高いグロース株は割高になり、株価が下落したのです。米国の影響を受けやすい日本株にも同様の傾向が見られます。

 

金利の上昇がグロース株の下落を招く理由は様々です。成長企業は一般企業より早く業績を拡大しますが、市場で調達した資金の金利が低いと、利ざやが支払金利に対する収益増加率を上回ってしまうのです。

 

したがって、成長企業は低金利時には積極的に資金を調達し、事業投資や設備投資に充てることで成長率をさらに高めようとします。一方、金利が上昇し、金利に対する成長率の余裕度が縮小またはマイナスになると、企業は借入を控え、事業拡大のための資金が減少し、業績の悪化や下方修正を招き、株価が下落することになるのです。

 

このような状況下では、多くの投資家はリスクを負ってグロース株を購入・保有するよりも、安定した運用が期待できるバリュー株の購入に資金をシフトさせます。

6. まとめ

バリュー株は株価の下落リスクが小さく、配当利回りが高い傾向にあるので長期投資に適しています。しかし、元本が保証されているわけではないので、PERやPBRだけでなく、自己資本比率や経営内容も確認して見分けるようにしましょう。

 

また、複数の銘柄に分散投資するのも有効です。そして、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、長期での運用を心掛けることが大切です。