気にはなっていても普段の生活の中で、他の家庭の貯蓄額や家計の状況を聞く機会は滅多にありません。今回は、30代会社員Bさんをモデルケースに、貯蓄額や家計の状況についてファイナンシャルプランナー(FP)目線で分析します。※ 本連載は、将来お金に困ることがないように、若いうちからできるライフプランニングに役立つ情報を紹介する「ライフプランnavi」の記事を抜粋、一部改変したものです。

「妻と子どもと3人暮らし」のリアルな支出

「自分と同世代の人たちはどのくらい貯蓄をしているのだろう?」「どのくらいの貯蓄があれば将来安心なのか?」「我が家は無駄遣いしすぎていないだろうか?」「今のペースで貯蓄していくとして、今後考えるべき点は?」といったことが気になる方は多いのではないでしょうか。しかし、他の家庭の貯蓄額や家計の状況は、聞きたくても聞けるものではありません。

 

そこで本稿では、30代会社員Bさんの貯蓄額や家計の状況をファイナンシャルプランナー(以下、FP)の視点で診断し、解説していきます。

 

Bさんは33歳の会社員。製造業の会社で営業職に就いています。給与は手取りで30万円+インセンティブになります。専業主婦の奥様と2歳になるお子様との3人暮らしで、お子様が産まれたのをきっかけに、住宅ローン(フラット35)を組んで、約3500万円で新築の一戸建てを購入。毎月2万円を貯蓄に回しており、現在では約150万円が定期預金として貯蓄されています。

 

現在は下記のような家計の状況になっています。

 

食費 35,000円
住宅ローン 110,000円
水道光熱費 22,000円
通信費 23,000円
日用品費 7,000円
交通費 12,000円
医療費 3,000円
趣味・娯楽 10,000円
夫のお小遣い 30,000円
保険 15,000円
雑費 13,000円
貯蓄 20,000円
合計 300,000円

 

まだお子さんが小さく、奥様が働きに出るに至っていないので、支出はできる限り切り詰めており、本来であれば将来に備えてもう少し貯蓄を増やしたいと考えているそうです。

収入の「15%~25%程度」を貯蓄に回せればよいが…

Bさんの家計についてFP視点で気になる所については下記の通りです。

 

・住宅ローンの返済額が高い

まず、毎月110,000円の住宅ローンについて検討してみましょう。住宅ローンについては、手取りの15%程度が上限と言われていましたが、最近では20%程度が適正とされています。インセンティブを除いたBさんの手取り給与は30万円ですから、今の住宅ローンの返済額は負担が大きいと言えるでしょう。

 

しかし、お子様が成長されて奥様が働きに出られるようになれば世帯収入はアップしますから、それまでの一時的な負担と考えれば、いずれは適正な負担に戻ることが予想されます。

 

・保険金額がやや低い

Bさんの年齢を考えると、保険料が15,000円というのはやや低いように思えます。現在はBさんにのみ生命保険をかけている状況です。Bさんは過去に大きな怪我や病気をしたことがないため、この金額で保険をかけていられるようです。また、お子様の進学に備えるならば、学資保険への加入なども考える必要がありますから、この部分はいずれ見直さなければならないでしょう。

 

・貯蓄額が少ない

貯蓄に回している金額は20,000円です。貯蓄に関しては、現役世代で言うと、15%~25%程度を貯蓄に回せればよいとされています。Bさんの場合は、最低でも45,000円以上の貯蓄をできる状況が適正だと思われます。こちらも、奥様が働きだした場合には収入とともに毎月の貯蓄額も増えることになるため、正常な数値に戻るでしょう。

 

Bさんの家計は、支出原因として住宅ローンが占める割合が大きく、他の出費を抑えざるを得ない状況だと判断されます。

 

Bさんとしては200万円の貯蓄を現在目指しているようです。200万円という金額に明確な根拠はありませんが、200万円あればBさんに何かあった場合に対処することはできるだろうとの判断だそうです。

 

自分や家族に何かあった時のことを考えているようであれば、むしろ貯蓄をするよりも保険を手厚くかける方が正解かもしれません。そうすると、貯蓄額に関しては奥様が働き始めるまでは特に気にする必要はなく、毎月2万円の貯蓄を続けながら、病気や働けなくなった時に備えるための保険への加入を検討すべきではないでしょうか。