[連載]企業経営者が「教育ビジネス」に進出するメリット

コロナウイルスの蔓延や先の見えない景気停滞といった状況のなか、事業の多角化で安定を目指す経営者も多いでしょう。そういった方にお勧めなのが「教育ビジネス」への進出です。教育ビジネスは景気の影響が比較的少ないのが特徴であり、また、子どもたちをサポートする「地域貢献性」が、企業の評価につながるというメリットもあります。ここでは、教育ビジネスが秘める魅力について解説します。

 

不況に強い、地域貢献になる…これからの社会に期待される「教育ビジネス」のあり方

本連載の著者紹介

株式会社やる気スイッチグループ
 やる気の科学研究所 所長

1980年千葉県生まれ。東京大学大学院人文社会系修士課程修了後、株式会社Z会・株式会社リクルートコミュニケーションズにて勤務。教育にデジタルの要素が導入されつつある過渡期において、タブレット学習の学習支援サービスの立ち上げ、事業再生、新規事業開発などに従事。

2019年から株式会社やる気スイッチグループにジョインし、現在はグループのシンクタンク「やる気の科学研究所」にて、事業開発やグループの指導メソッドの研究を担当。グループ共通の教務プラットフォーム『やる気スイッチプレミアムクラブ』や、やる気についてのオウンドメディア『やる気ラボ』の立ち上げを手掛けている。

一貫して教育業界でのキャリアを築き、持続的な社会形成における教育ビジネスの可能性を追求している。

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