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「これでお互い、やり直せる」離婚時に決めた財産分与
「離婚するときは、妻がこの先困らないように、できるだけのことをしたつもりでした」
そう話すのは、東京都内に住む小林哲也さん（仮名・61歳）です。大手メーカーに勤務し、年収は約780万円。結婚33年になる妻の明美さん（仮名・58歳）とは、3年前に離婚しました。
子どもは2人。すでに独立しています。
夫婦の関係が悪化したのは、10年ほど前からでした。特にきっかけがあったわけではありません。会話は必要最低限になり、休日も別々に過ごすことが増えました。子どもたちが独立してからは、同じ家に暮らしていても、互いに干渉しない生活が続いていたといいます。
「子どもが独立したあとも、この生活を何年も続けるのかと思うと、もう無理だと感じました」
哲也さんから離婚を切り出すと、明美さんは当初、反対しました。
「いまさら離婚する意味って、ある？」
しかし、話し合いを重ねるうちに、離婚そのものには同意。最後まで意見が分かれたのは、財産の分け方でした。
夫婦の資産は、時価3,600万円の自宅と預貯金2,400万円。住宅ローンは完済しています。明美さんは長年専業主婦だったため、離婚後の収入には不安がありました。
そこで哲也さんは、自宅を明美さんに譲り、預貯金を半分ずつ分けることを提案します。明美さんは自宅と現金1,200万円を取得。哲也さんは現金1,200万円を受け取り、賃貸住宅へ移ることになりました。
「妻には住む場所がありますし、まとまったお金も残せました。自分もまだ働いていましたから、これなら双方が新しい生活を始められると思ったんです」
財産分与では、婚姻中に夫婦が協力して築いた財産を、名義だけで判断せずに分けることが基本となります。厚生労働省の人口動態統計によると、2025年の離婚件数は17万9,068組。同居期間30年以上の離婚は7,336組でした。長い結婚生活を経て離婚する場合、財産分与だけでなく、その後の暮らしをどう維持するかも重要な課題になります。
哲也さんは離婚後、会社に近い家賃月9万円の1LDKで暮らし始めました。生活にも大きな変化はありません。休日に趣味を楽しむ余裕もできました。
明美さんから連絡が来ることはありませんが、独立した子どもたちからはたまに電話があります。哲也さんは、これで互いに新しい人生を歩めると考えていました。
ところが、離婚から3年がたったある日、元妻から電話がかかってきたのです。
