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突然の押しかけ同居と消えた退職金
都内のマンションで暮らす会社員の木村健一さん（50歳・仮名）のもとに、父親の木村隆さん（76歳・仮名）が予告なしで訪れたのは、ある土曜日の早朝でした。
隆さんは大手企業の役員を務めた後に退職し、現在は企業年金を含めて月28万円ほどの年金を受け取っています。
以前から何かと厳格だった隆さんは、周囲から「もう若くないのだから」と言われるたびに、「自分のことは自分でできる。子どもに頼るつもりはない」と話していました。
健一さんからの連絡にも、「心配するな」と返すばかり。親子とはいえ、互いの生活にはあまり踏み込まない関係が続いていました。
ところが、その日の朝、玄関に現れた隆さんは、大きな旅行鞄と段ボール箱を抱えていました。
「今日からここに住む。部屋を一つ空けなさい」
突然のことに、健一さんは言葉を失いました。
理由を尋ねても、隆さんは詳しく説明しようとしません。やがて、手にしていた封筒から一通の通知を取り出しました。そこには、金融機関から届いた、運用資金の追加拠出を求める内容が記されていました。隆さんは退職後、それまで蓄えてきた資産を積極的に運用するようになっていたのです。
「預金しているだけでは、もったいない」
そう考え、退職金3,800万円を原資として、複数の金融商品で運用を続けていたのです。ところが、市場環境の変化によって運用状況が悪化。損失が膨らみ、追加の資金が必要になりました。隆さんは不足分を補うため、長年暮らしてきた自宅を売却。それでも老後の生活基盤を立て直すには十分ではありませんでした。
結果として、住まいまで失った隆さんが頼ることになったのが、息子の健一さんだったのです。
「親を養うのは子どもの当然の役目だろう」
隆さんはそう言い、健一さんの家で暮らすことを当然のように考えていました。
しかし、健一さんには妻と子どもがいます。突然始まった4人での生活は、すぐに家庭内の負担となりました。隆さんはリビングで長時間テレビを見たり、家族の生活時間を考えずに過ごしたりするようになり、妻との間にも少しずつ不満がたまっていきました。
「お義父さんとの生活、もう、堪えられない…… 」
妻の声に、健一さんは危機感を募らせます。
老後の資産運用をめぐるトラブルは、決して珍しいものではありません。金融商品は、預貯金とは異なり、価格変動などによって元本を下回る可能性があります。国民生活センターも、高齢者を含む消費者に対して、契約内容やリスクを十分に確認し、困った場合には早めに相談するよう呼びかけています。
問題は、損失そのものだけではありません。
資産を失った事実を家族に話せないまま時間が経てば、住まいや生活費など、より大きな問題に発展することがあります。
