（※写真はイメージです／PIXTA）
「家賃3万円」で生活費削減…地方移住を決断した年収650万円・36歳独身男性
都内のIT企業でWebデザイナーとして働くダイスケさん（仮名・36歳）。年収は約650万円で独身です。
フルリモート勤務を活用し、1年前に東京から特急で2時間ほどの自然豊かな町へ移住しました。ネットで見つけた「家賃3万円」という格安の古民家風の賃貸物件に惹かれたのがきっかけでした。
国土交通省の『令和6年度 住宅市場動向調査報告書』によると、民間賃貸住宅の平均家賃は全国平均で77,677円（中央値70,000円）、さらにダイスケさんが暮らしていた東京を含む三大都市圏での家賃の平均は86,758円（中央値80,000円）にのぼります。平均家賃と比べると、ダイスケさんが見つけた「月額3万円」という物件は、生活費を削減できる破格の条件に思えました。
ダイスケさんは、都会では難しいゆとりのある生活を思い描いていました。静かな自然環境のなかで目覚める暮らしを想像し、引っ越し前から期待を膨らませていたといいます。
移住して最初の数ヵ月は、静かな環境と生活コストの低さに満足していました。しかし、夏が近づくにつれて、ダイスケさんは地域独自のルールに直面することになります。
「勝手に休まれると困る」…強制される祭りの準備と“謎の罰金”
ダイスケさんが住む地区では、夏の終わりに毎年開催される大規模な祭りが地域の重要行事とされていました。7月に入ると、祭りの準備や寄り合いがほぼ毎週末行われ、若手であるダイスケさんは当然のように毎回呼び出されるようになったのです。
ある日の休日、仕事の繁忙期と重なってしまい、寄り合いを一度欠席したダイスケさん。すると数日後、地区の役員がダイスケさんの自宅を訪ねてきました。
「祭りは地区全体の行事だから、勝手に欠席されると困るんだよ。どうしても出られないなら、出不足金（でぶそくきん）を払ってもらわないと」
役員から提示されたのは、作業を休んだペナルティとして5,000円と、祭りの運営にかかるお供え物代などの協賛金5,000円、合計1万円の出費でした。
「こんな制度、聞いていないのですが……。どうしても払わなきゃいけないんですか？」
ダイスケさんが戸惑いながら尋ねると、役員はあからさまに不機嫌な顔をしました。これ以上、地域で波風を立てるわけにもいかず、ダイスケさんは渋々1万円を支払うしかありませんでした。
しかしそれ以降、ダイスケさんは地域の視線が冷たくなったのを感じました。無理をして祭りの準備に参加しても、幼なじみ同士で固まる地元出身者たちの輪には入れず、仕事を理由に行事を休めば「やっぱり都会の人間は冷たい」と愚痴をこぼされる始末です。
