年金月16.8万円でも決して低くない…日本の元会社員の「ど真ん中の平均」という事実
ここでひとつの疑問が浮かびます。安藤さんが受け取る「月16.8万円」という年金額は、世間一般と比べて低いのでしょうか。
厚生労働省『令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、厚生年金（第1号）受給者の平均年金月額は、基礎年金を含めて15万1,142円。65歳以上・男性の厚生年金受給権者に限ると、平均受給額は月額17万3,033円。女性では月額11万4,797円となります。
つまり、安藤さんの16.8万円という年金額は、平均から大きくかけ離れているわけではなく、むしろ「日本の元サラリーマン男性の標準的な金額」といえるでしょう。
では、実際のシニア世帯の家計簿はどうなっているのでしょうか。総務省の『家計調査 家計収支編（2025年）』によると、65歳以上の高齢者夫婦（無職世帯）の1ヵ月の平均消費支出は26万3,979円。これに対し、年金を中心とした実収入は25万4,395円となっており、そこから税金や社会保険料などの非消費支出を差し引いた可処分所得（手取り額）の22万1,544円と比較すると、毎月4万2,434円、年間で約51万円の不足が生じる計算になります。
安藤さんの場合は、1歳年下の妻がいます。現在は安藤さんの年金（16.8万円）だけですが、来年になれば妻の年金も受給が始まり、夫婦合わせた額面の合計は「月約25万円」になる見込みです。しかし、これも額面。実際には21万～22万円となり、平均的な家計と比較したら、月4万円程度の赤字になる計算です。
1年で50万円、2年で100万円、10年で500万円、20年で1,000万円――。「長生きすればするほど資産が目減りしていく」という、何とも皮肉で不安な現実が待ち受けています。
さらに、年金額は物価や賃金の動向に合わせて毎年改定されますが、現在の日本は「マクロ経済スライド」などの調整により、物価の上昇に年金の引き上げが追いつかない「実質的な目減り」が続いています。物価高がシニアのサイフを直撃する構図は、今後も変わらない可能性が高いでしょう。
現実の厳しさを痛感した安藤さん。「完全に仕事を辞めて趣味に生きる」という夢は難しそうだと悟り、「スポットバイトでもしないとなぁ」と考えているといいます。
