「あと数年働けば、老後の不安はなくなるはずだった」――十分な収入を得ていた共働き夫婦のそんな確信が、ある日突然崩れ去りました。倒れたのは、再雇用先まで決まっていた59歳の夫。命は取りとめたものの、残ったのは思いがけない後遺症と、計算外の家計の現実でした。「万が一」は、死亡だけではない。FPの三原由紀氏の解説とともに、その意味を今一度確かめてみてください。
「あなた、元に戻って」夫の異変、妻の悲痛な叫び…郊外から駅近6,400万円のマンションに住み替えた50代“勝ち組”夫婦。完璧な返済プランを崩壊させた「共働き計画の死角」 【FPが解説】
老後のために「都心・駅近マンション」へ住み替えた世帯年収1,800万円夫婦
田中武さん(仮名・59歳)は、中堅機械メーカーで営業本部長を務める会社員。年収は賞与を含めて約1,250万円。60歳で定年を迎えた後も、関連会社への転籍が内定していました。
一方、妻の歩美さん(仮名・57歳)は食品メーカーの人事担当として働いており、年収は約550万円。2人の年収を合わせると1,800万円という高収入世帯です。そんな夫婦が、末子が独立した1年前に実行したのが「家の住み替え」でした。
「もう広い家は必要ないし、老後のことを考えて駅近で便利なマンションに移ろうか」
郊外の戸建てを売り、便利な都心の駅近マンションへ。選んだマンションは諸経費込みで6,400万円です。戸建ての売却金3,200万円と貯蓄からの1,400万円、計4,600万円を支払いに充て、残り1,800万円を住宅ローンとして借り入れました。流動資産として700万円を手元に残すことにして、70歳までに完済する計画です。
50代後半の夫婦にとって、1,800万円(月13万円返済)かつ長期のローンは一見大きすぎるようにも見えます。しかし、2人が「問題ない」と確信するだけの見込みがありました。
退職金は武さんが60歳時点で約2,000万円、関連会社勤務を経た退職時に約1,000万円、歩美さんも63歳退職時に約400万円を見込んでいました。年金見込額はねんきん定期便ベースで夫婦合わせて月約34万円(武さん月約22万円、歩美さん月約12万円)と、標準よりかなり多い水準です。
さらに、60歳以降、武さんは年収約650万円で66歳頃まで、歩美さんも年収約350万円で63歳頃までは働き、ローンを返済しながら老後資金を積み増していく計画でした。
「あと6年だけ頑張ろう。そうすれば余裕でローンは返せるし、お金の心配がない老後を送れるから」
二人はそう信じていました。ところが、想像もしなかった事態が起きたのです。
