親世代による良かれと思った金銭的支援が、子世帯との致命的な亀裂を生んでしまう――ある高齢夫婦が直面した事例を通して、現代の家族が陥るコミュニケーションの落とし穴について考えます。
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激減する「三世代同居」…適切な親子の距離感とは？
厚生労働省『国民生活基礎調査』によると、日本の全世帯に占める「三世代世帯（同居）」の割合は一貫して減少傾向にあり、ピークだった1980年代に全世帯の15%ほどを占めていたのが、昨今は3〜5%ほどに落ち込んでいます。
また国立社会保障・人口問題研究所『第9回世帯動態調査』によると、20歳以上で自身の親と同居している割合は18.9%にとどまり、前回調査から低下しています。結婚等を機に独立するライフコースが定着し、親と同居する形は少数派となりました。
一方で、完全に縁を切るのではなく、「同じ敷地内」や「同じ市区町村」など、適度な距離を保つ「近居」を選択する世帯も一定数存在します。プライバシーを尊重しつつ、いざという時に支え合う新たな親子関係が現代の主流になりつつあります。
「全額出してやれば喜ぶ」と思った…親側の驕り
清高さんは当時のことを「完全分離の家を丸ごと用意してやれば、娘たちも喜んで同居を受け入れると思っていました。お金を盾にして、無理強いをしていたのだと今は分かります」と語ります。また和子さんも「私たちは将来寂しくないように、実務的なメリットまで調べて助けたい一心でしたが、間違ったことをしてしまいました」と話します。
親としての良かれと思った金銭的援助や将来への希望が、結果として子世帯の自立を阻害したり、拒絶されて関係が悪化してしまう――聡美さんからの連絡は現在も途絶えたまま。遠藤さん夫婦は、何とか関係修復の糸口を探そうとしています。
