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「自由」という時間の増加が招いた支出の増大
68歳の佐々木健治さん（仮名）は、35年間、公立中学校の数学教師として勤務しました。60歳での定年後、5年間の再任用を経て65歳で完全に退職しました。退職金と合わせた貯蓄額は4,200万円。共済年金の経過的職域加算を含めた年金受給額は月額約23万円です。
総務省統計局の『家計調査報告（家計収支編）2023年（令和5年）』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における1カ月の実収入（主に公的年金）は平均28万2,497円で、不足分は3万7,916円となっています。単身世帯の場合、実収入は12万6,905円で、不足分は3万7,682円です。
佐々木さんの受給額は平均を大きく上回っており、本来であれば生活に困窮するはずのない水準でした。しかし、完全引退からわずか3年で、4,200万円あった貯蓄から1,500万円を失ったといいます。
最初の要因は、教職時代に制限していた趣味への支出です。佐々木さんは現役時代、部活動の指導などで土日も拘束されることが多く、趣味のカメラと旅行を中断していました。引退後、その反動から海外の撮影ツアーに年3回以上参加し、機材も最新のプロ仕様を買い揃えました。
「現役時代に我慢した分、これくらいは許容範囲だろうと……」と佐々木さんは振り返ります。これだけで年間300万円近い支出が常態化していきました。
「教育支援」という選択が奪う老後資金
佐々木さんの資産をより深刻に目減りさせたのは、30代の長女夫婦への援助でした。長女夫婦は共働きですが、都内での生活費と住宅ローンの負担が重く、孫の教育環境について佐々木さんに相談を持ちかけました。
「孫の将来のためなら、できる限りのことはしてやりたい」
元教師ということもあり、子どもの教育への投資が重要であることはわかっていました。佐々木さんは私立中学校の入学金から授業料、さらには塾の費用まで、その大半を肩代わりすることに決めました。
文部科学省『令和5年度 子供の学習費調査』によれば、私立中学校の学習費総額は年平均で156万0,359円。公立中学校（54万2,450円）と比較すると3倍近い開きがあります。
佐々木さんは、3年間で援助額が累計500万円近くになった時点で、ようやく自身の通帳の残高に目を向けました。趣味の支出と合わせ、年間で500万円を貯蓄から取り崩す生活が続いた結果、資金は急速に底を突き始めました。
