（※写真はイメージです／PIXTA）
一つひとつは十分払える出費だったが…
「老後安泰のはずだった。それなのに、何かの間違いではないか、ということの連続で……」
千葉県内の私鉄沿線に住む加藤太一さん（68歳・仮名）は、3年前の65歳時に中堅メーカーをリタイアしました。 当時の総資産は4,000万円。内訳は退職金1,500万円と、現役時代からの貯蓄2,500万円です。
年金受給額は太一さんだけで月20万円。2歳下の妻も、65歳以降は月10万円程度の年金を受け取れる予定です。 住宅ローンは完済しており、月々の生活費は23万円程度に設定していました。
「夫婦ともに年金がもらえるようになったら、年金だけで生活費を賄うことができる。私たち夫婦は、老後を見据えて十分、頑張ってきたなと思いました。十分な貯蓄があるから老後安泰は確実。できるだけ取り崩すことなく、老後を安心して過ごすためのものと考えていました」
しかし、退職から1年目、最初の出費が発生します。 長年乗り続けた自家用車の車検で、高額な部品交換が必要と判明。 買い替えを余儀なくされ、軽自動車（新車）に諸経費込みで180万円を支払いました。
「車がないと不便なところですから。これで車の買い替えは最後だと思って、新車を購入したんです」
2年目、今度は築30年を超える自宅に問題が生じます。 給湯器の故障に加え、外壁のクラックから雨漏りが発生。修繕費用として250万円を支出しました。 さらに同じ年、90歳手前の母が介護施設に入居することになり、月5万円の援助をすることになりました。
「在宅介護であれば、母の年金だけで賄うことができるかもしれない。ただ私もきょうだいも、もう60代で介護は体力的にしんどい。予算的に厳しくても、介護施設への入居が一番、現実的だったんです」
ところが3年目、加藤さん自身の健康問題が浮上します。 長年患っていた膝の「変形性関節症」が悪化し、人工関節置換術を受けることになりました。 高額療養費制度を利用したものの、入院中の差額ベッド代やリハビリのための通院、自宅の段差解消リフォームなどで合計120万円の自己負担が生じました。
追い打ちをかけるように、地方で独居生活を送っていた義母の介護認定が下がり、施設への入居一時金として300万円を立て替えることになったのです。
「一つひとつの支払いは、払えない額ではありません。しかし、3年が経過して計算してみると、生活費の不足分も合わせて1,000万円以上の取り崩しになりました。この先何が起きるかわかりませんが、この調子でお金が減るとなると、80歳前に預貯金が底をつくことになる。老後、4,000万円の貯蓄では足りないということでしょうか」
