夫の死後、経済的な理由からあらゆる交際を断つようになったSさん（62歳）。退職金代わりの共済金や寡婦年金といった制度上の支えはあったものの、事業の清算や闘病費用で資金は枯渇。「お金がないから」と友人の誘いを断り続けるうちに、周囲から人がいなくなりました。唯一の社会との接点であるパート先でも人間関係に悩み、誰とも本音で話せない日々。お金の余裕のなさが心の余裕を奪い、社会的に孤立していくシニア女性の事例を紹介します。
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単身世帯の半数が「資産130万円以下」の現実
Sさんのように、経済的な理由から人付き合いを避け、結果として社会的に孤立してしまう高齢者は、決して特別な存在ではありません。単身世帯の懐事情は、金融経済教育推進機構（J-FLEC）が発表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」のデータで読み取ることができます。
単身世帯における金融資産保有額の「中央値」は「130万円」にとどまりました。平均値は約919万円ですが、これは一部の富裕層が数値を引き上げているためです。実態としては、単身世帯の半数が貯蓄130万円以下という水準で生活していることが推測できます。Sさんの「貯金30万円」という状況は、この中央値をさらに大きく下回っており、いかに厳しい経済状況にあるかが浮き彫りになります。
また、老後の生活費の収入源として「就業による収入」を挙げる人は、2019年の48.2％から、2025年には42.5％へと減少傾向にあります。 これは「働きたくても働けない」、あるいは「働いても十分な収入が得られない」と考える人が増えている可能性を示唆しています。
同調査では、単身世帯の78.2％が老後の生活に「心配である（非常に心配＋多少心配）」と回答しており、その最大の理由は「十分な金融資産がないから（65.9％）」でした。
資産形成が間に合わないまま老後を迎え、交際費などの「社会参加コスト」を切り詰めざるを得ない。その結果、孤立を深めていくシニアの姿が、データからも見えてきます。
［参考資料］
金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
